「小児救急医療の充実」と「安全な周産期管理」を目的として2014年に開設された「地域小児・周産期講座」。地域が抱える課題と課題解決に向けて進めている人材確保の策や、始まった新たな取り組みとは。松原圭一教授に聞いた。

名古屋市南部の高度急性期・急性期医療を支え、地域包括ケアの要の役割を担う中京病院。医師不足や働き方改革といった数々の課題。目まぐるしく変わっていく状況に対応するため、絹川常郎院長は解決策を模索し続けている。

1993年の国立療養所東栃木病院との統合、2004年の国立病院機構への移行による独法化。こうした流れの中で宇都宮病院は低空飛行を続けていた。存続の危機がささやかれるほどの状況から一転、10年連続の黒字。「未来を見つめる組織」へと変わった。

医師の「地域格差」は広がるばかりだ。千葉県の10万人当たりの医師数は全国45位。特に、さんむ医療センターが位置する山武長生夷隅医療圏は深刻な医師不足に悩まされてきた地域だ。一時期のマンパワーの大幅ダウンから、新たな強みを獲得するに至った篠原靖志院長の「決断」とは。

2022年をめどに、国立病院機構東徳島医療センターは同徳島病院と機能を統合する。「徳島病院の西野洋院長とは旧知の仲。しっかりと議論を重ねて計画を形にしたい」と木村秀院長。温かみあふれる雰囲気で患者を迎え、医療者が魅力を感じる病院へ―。生まれ変わるための準備が進む。

日本の「整形外科学教室」の歴史は1906年、ここ東京大学（当時は東京帝国大学医科大学）で始まった。「整形外科（ドイツ語：Orthopädie）」という言葉は、国の命でドイツ・オーストリアの外科的矯正術を学んだ初代教授・田代義徳医師が名付けたものだ。「次の100年」へと向かう中、7代目・田中栄教授の思いは。

奈良県の北西端に位置する生駒市。大阪のベッドタウンとして知られるこの地で、設立40周年を迎えた阪奈中央病院。地元密着をモットーに、住民の安心を支えている。

人口8万8千人、和歌山県にある橋本医療圏の中核的病院として医療サービスの充実を図ってきた。医師不足に「大リーガー医育成プロジェクト」など独自のプログラムを創設。医師数確保だけでない効果を生み出している。