岩手県立磐井病院加藤 博孝 院長（かとう・ひろたか）1980年東北大学医学部卒業。仙台市立病院外科医長、いわて感染制御支援チーム統括、岩手県立磐井病院副院長などを経て、2012年から現職。東北大学臨床教授、岩手医科大学臨床教授兼任。 　岩手県立磐井病院がある両磐地区は、この10年で人口が約２万人減少。高齢化による疾病構造の変化に対し、同院は「ＤＰＣデータの解析」と「戦略的目標の共有」を柱に経営を強化。その成果が評価され、２０１７年度に「自治体立優良病院総務大臣表彰」を受けた。 ―病院の状況は。 　岩手県には九つの２次医療圏があり、そこに県立病院20カ所と県立病院附属の地域診療センター６カ所が配置されています。人口の減少や高齢化、医師不足など、どこも厳しい経営環境にあり、特に交通の便が悪く、人口の少ないところは深刻です。「都市部の収益を頼りに、県全体で何とか頑張っている」というのが、県立病院の現状です。　当院の圏域は県南の両磐地区で、人口は約12万人。この10年間で２万人ほども減少しました。高齢化も進み、骨折や肺炎、複数の健康問題を抱える患者さんが多くなっています。　当院の理念である「地域の皆様に納得のできる医療を提供します」を実現させるためには、こうした変化に対応していかなければなりません。 ―特徴について。 　救急車搬送の多さが挙げられます。年間３０００台近くあり、ここから岩手県高度救命救急センターまで１時間以上かかるため、ある程度の重症にも対応しています。小児科を中心に、夜間にウォークインで来院する患者さんも多く、救急体制は見直しを考えているところです。　近隣でお産のできる施設が減り、分娩が年間約７００件と集中していることも特徴です。少ない人員で頑張っていたところ、２０１９年に、国連児童基金（ユニセフ）と世界保健機関（ＷＨＯ）が認定し、国内審査を日本母乳の会が行う「赤ちゃんにやさしい病院」に認められたことは、大きな励みになっています。　当院が母乳育児に力を入れるようになったきっかけは、東日本大震災です。大変な状況下でも元気に退院していく母子の姿に、改めて母乳のすばらしさを感じ取ったスタッフが、情熱をもって推進活動をしてくれました。 ―「自治体立優良病院総務大臣表彰」の要因は。 　経営への貢献度が高かったのは、２００９年導入の「ＤＰＣ」です。医療情報の一元管理とデータの把握・評価が容易になりました。毎月、院長、副院長、各部門の長で構成する経営部会で、経営に関する詳細なデータと収支状況を共有し、ベンチマークとの比較や機能評価係数Ⅱを上げる検討を重ねています。　病院全体で経営目標を共有するのに役立ったのは、「バランスト・スコアカード（ＢＳＣ）」です。ＢＳＣの多角的視点から各部門の目標を設定することで、患者さんの満足度や職員のニーズといった多様な要素を盛り込んだ「戦略的事業計画」を立てています。実績評価も分かりやすくなりました。　他にも、クリニカルパスの研究、教育に熱心なスタッフの取り組みや、各病棟の職種間の指示を速やかに伝える連絡体制など、さまざまな要因があります。電子カルテの使い勝手を向上させるシステムは、自ら開発もしました。根底にあるのは「地域医療を守るため、できることは何でもする」という思いです。 ─今後の課題は。 　働き方改革です。クラークの増員で医師の時間外勤務が月８時間程度削減できることが分かり、さらなる増員を考えています。併せて、常勤医だけで救急外来を維持する体制も、早急に考えなければなりません。医師の頑張りが評価される人事考課制度についても検討しています。　認定看護師の待遇改善も課題です。半年かけて勉強して資格を取っても、インセンティブが与えられなかったり、キャリアアップなどで認定業務から外れたりすれば、モチベーションが下がってしまいます。意欲ある若い人が「私もなりたい」と後に続くような仕組みが必要です。 岩手県立磐井病院岩手県一関市狐禅寺大平１７☎０１９１─２３─３４５２（代表）http://www.iwai-hp.com/

公益財団法人 宮城厚生協会坂総合病院内藤 孝 院長（ないとう・たかし）1985年東北大学医学部卒業。財団法人宮城厚生協会坂総合病院（現：公益財団法人宮城厚生協会坂総合病院）副院長、同協会泉病院院長などを経て、2014年から現職。 　前身である私立塩釜病院が開設されて以降、約100年にわたって塩釜地域の救急・急性期医療を担ってきた坂総合病院。2014年に院長となった内藤孝氏は、これまでの病院の歴史を重んじながら時代に沿った理念を掲げ、強固な地域医療連携を目指している。 ―２０１９年３月に病院の理念を改訂されましたね。 　以前の理念は、時間の経過と共に院内で埋もれてしまっている印象がありました。そのため、改めて時代に適した分かりやすい指針を掲げたのです。　新たな理念は「わたしたちは確かな医療と共同で地域の安心を支えます」。当院はこれまで主に地域の救急・急性期医療を担ってきました。今後もその役割を果たすには、地域の行政、医療機関、住民の皆さんとの「共同」が欠かせません。それぞれの結びつきを大切にしながら、力を合わせて地域完結型の医療を実践したいと考えています。　また、理念の改訂と同時に、病院内外から意見を募って三つのビジョンを決定しました。まずは「断らない病院」、次に「人に寄り添う病院」、そして「職員が活（い）き活きと働く病院」です。当院では入院患者さんから差額ベッド代をいただかず、無料低額診療も実施してきました。今後も困難を抱えた患者さんを見守り、同時に良い職場づくりも意識したいと思います。 ―地域との連携についてお聞かせください。 　当院は2007年に地域医療支援病院に指定されて以降、かかりつけ医との関係を大切にしてきました。2015年にはよりスムーズな連携を構築するため、「地域医療連携センター」を設置。ここでは患者さんの紹介、入退院支援などを地域の医療機関と協力しながら進めています。現在、塩釜地域にある開業医の約９割に登録医としてご協力いただいています。　地域住民とのつながりとしては、当院が中心となって結成した「みやぎ東部健康福祉友の会」が大きな役割を担っています。健康講座や血圧測定会などを定期的に開催することで、地域医療の向上を図るほか、当院の職員が地域の皆さんとふれあう場としても貴重な機会になっています。 ―臨床研修病院として医師の育成にも努めています。 　当院は現在の臨床研修制度が始まる以前からスーパーローテート方式を採用し、専門性だけでなく総合的に診療できる医師の育成に取り組んできました。研修医は宮城県や他の東北地方に限らず、九州などからも応募があり、定員11人に対してほぼフルマッチの状況が続いています。　加えて、総合診療医の育成面では「みちのく総合診療医学センター」も挙げられます。ここでは当院と他の病院が連携し、日本プライマリ・ケア連合学会の認定を受けた研修プログラムを実施。総合診療・救急・在宅医療に加え、地域に密着した中小規模病院や診療所での医療が経験できる場を用意しています。少子高齢化や医師不足が進む地方では、総合医の需要が高まっていますので、今後も育成の分野には注力したいと考えています。 ―今後の展望は。 　これまで以上に高齢者の疾患、中でもがんに対応できる医療が求められます。当院としては緩和ケアや在宅診療も充実させて、地域に住む高齢者が安心して暮らせる医療体制を整えたいと考えています。　院内に向けては、理念やビジョンを浸透させることが大切だと感じています。特に「職員が活き活きと働く病院」は重要なテーマです。職員同士が互いに認め合い、充実感を得られる環境を整えることは、結果的に患者さんの満足度向上にもつながります。職員が同じ目標を見ながら進むことで、より地域に信頼される病院を目指したいですね。 公益財団法人 宮城厚生協会坂総合病院宮城県塩釜市錦町１６─５☎０２２─３６５─５１７５（代表）https://www.m-kousei.com/saka/

新潟県厚生農業協同組合連合会 小千谷総合病院髙橋 達 病院長（たかはし・とおる）1977年秋田大学医学部卒業。米マウントサイナイ医科大学リサーチフェロー、新潟大学医学部臨床准教授、新潟県厚生連魚沼病院病院長などを経て、2017年から現職。 　新潟県小千谷市にある小千谷総合病院は、設立主体が異なる二つの病院を統合して2017年に開院した。2010年に旧魚沼病院の病院長として赴任して以降、多くの難題を乗り越えて統合を実現させた髙橋達氏に、新病院の先進性、地域医療機関との連携、今後の展望などについて話を聞いた。 ―病院統合の経緯について教えてください。 　統合以前、人口４万人弱の小千谷市には新潟県厚生連魚沼病院と、公益財団法人小千谷総合病院という二つの中小病院がありました。　両病院は良いライバルとして互いに切磋琢磨（せっさたくま）してきましたが、2004年度に開始された新医師臨床研修制度などの影響を受け、いずれも医師不足が深刻化。同時に施設老朽化の問題もあり、2005年に病院統合案が持ち上がったのです。　しかし、実現までには多くの困難を伴いました。設立主体が異なる病院には、それぞれ独自の歴史や文化がありますし、職員の待遇なども違います。それでも小千谷市の強力なサポートを得ながら関係者の間で協議を重ね、最初の構想から12年を経て、2017年４月に300床の新病院が完成しました。 ―統合後の新病院に対する印象はいかがですか。 　当初、両病院から集まった職員たちは業務手順の違いなどにとまどっていましたが、「医療」という共通の理念の下で融和が進んでいます。また、小千谷市だけでなく、周辺地域の患者さんにも身近な存在として認知されてきました。　そして何より、地域における病床数のダウンサイジングや医師の集約など、今後を見据えた病院が無事完成したことは大きな意味を持っています。地域医療構想や病院の統合再編に関する議論が進む昨今、当院はそのモデルケースになり得るでしょう。行政の協力と医療従事者の熱意や努力があれば、設立主体が異なる病院同士でも統合は実現できる。将来を先取りした一例として、多くの関係者に知ってほしいですね。 ―新病院の特徴は。 　当院は主に１次・２次医療を担っています。高度急性期医療が必要な患者さんには、近隣の長岡中央綜合病院、長岡赤十字病院、立川綜合病院を紹介。そこで治療を終えた患者さんなどに対して、当院ではリハビリをなどを含めた回復期医療も行っています。　また、小千谷市と魚沼市の医師会から「在宅医療・介護連携支援センター」事業を委託されています。これは在宅医療体制のコーディネート、在宅医療の普及啓発を各医師会や介護施設と協働で行うものです。これらの地域医療連携によって、急性期・回復期・慢性期医療から在宅や介護施設への橋渡しまで、トータルに対応できることは当院の大きな特徴の一つです。　院内の主な設備としては、ロビーに床暖房を設置し、冬場でも来院された人が寒くないように配慮。病棟では個室的多床室を採用して、廊下側のベッド横にも窓を設けています。患者さんからの評判も上々ですね。 ―今後の病院運営について、展望をお聞かせください。 　現状、三つの目標を立てています。まずは一般病棟の会計について、出来高払いからDPC方式へ移行すること。これは今年の４月を予定しています。二つ目は医師の確保に向けて基幹型臨床研修指定病院を目指すこと。そして最後は、総合病院としての医療体制をさらに充実させることです。　加えて、私個人としては今後の社会構造の変化に対応するため、高齢者医療をより重視したいと考えています。当院が地域の中心的な存在となり、これまで以上に地域の医療機関などと連携しながら、高齢者の皆さんが地元で生き生きと暮らせるような医療を提供していきたいですね。 新潟県厚生農業協同組合連合会 小千谷総合病院新潟県小千谷市平沢新田１１１☎０２５８―８１―１６００（代表）https://www.ojiya-ghp.jp/

産業医科大学医学部 呼吸器内科学矢寺 和博 教授（やてら・かずひろ）1994年産業医科大学医学部卒業。カナダ・ブリティッシュコロンビア大学留学、産業医科大学呼吸器内科学准教授などを経て、2016年から現職。産業医科大学病院呼吸器内科診療科長、同呼吸器病センター部長兼任。 　北九州近郊の中核医療機関として、診療・教育・研究に取り組む産業医科大学。呼吸器内科医が不足する中、良質な呼吸器内科専門医を一人でも多く養成しようと尽力する矢寺和博教授に、教室運営の現状や医師の育成方針について話を聞いた。 ─教室運営の現状は。 　３次救急が中心ですので、コモンディジーズよりも高度で集学的治療を必要とする疾患を扱うことが多いです。この１、２年は、専門医制度の変更や働き方改革の影響を受け、教室運営にも変化が表れてきています。　　２０１８年にスタートした新専門医制度では、医師の地域偏在などを解消するために、一部の都道府県・診療科において基本領域ごとの専攻医の採用人数に上限が設けられています。福岡県もその対象になっているため、希望する人数の採用が難しくなってきました。　しかし、呼吸器内科医は依然として不足。北九州市近郊には医師不足の地域があります。医師の偏在を解決しようとするのであれば、県ではなく地域で考えるべきです。このままでは逆に、地域医療の崩壊につながりかねないと懸念しています。　診療範囲は北九州市内のみならず、東は山口県の周南地域、西は遠賀・中間地域までカバーしています。遠方は週１回の訪問で済むように調整したり、逆に患者さんを当病院に送っていただいたり、十分ではありませんが、二重、三重のバックアップ体制を敷いて対応しています。　また、呼吸器疾患の受け入れ窓口を一本化しようと２０１５年に開設した「呼吸器病センター」が定着してきたことも大きい。事前に患者さんの症状の詳細を把握できるようになり、緊急度を考慮した効率の良い診察が可能になりました。 ─医師の育成は。 　北九州市は、高齢の一人暮らしの患者さんが多い地域です。高齢者は一つの病気でバランスが崩れることがよくありますので、身体的な治療に終始せず、患者さんがどこでどのように生活しているのかまで考慮し、全人的医療を提供するよう指導しています。　呼吸器内科医は、呼吸器疾患の病態を評価できる知識が必要です。また、自ら治療するか、他の診療科の専門医にお願いするかの判断も必要になってきます。　さらに、近年注目されている肺がん治療薬の免疫チェックポイント阻害薬は、全身に副作用が出る可能性があり、がんの治療だけを行えばよいという時代ではなくなってきています。これからは内科医として、全人的な対応ができるスキルがより重要になってくるでしょう。　呼吸器内科医である前に一人の内科医であり、内科医である前に一人の医師であることを、若い医師たちにも忘れないでいてほしいと思っています。　一方、呼吸器内科、呼吸器内視鏡、気管支鏡、感染症、アレルギーなど、可能な限り専門医資格を取得するよう指導しています。資格を取得することで、医師としての自信を得られますし、それを維持しようとモチベーションアップにもつながります。 ─今後の展望は。 　医師が働きやすく、やりがいを感じる環境を整えていきたいと思います。　女性医師が、出産や育児でキャリアを断絶することなく、安心して働けるように取り組んでいます。また、北九州市内の病院に医局から３〜５人ほど派遣して、診療のサポートを行うことができる環境が、地域医療と医師の働き方の両面で理想的ではないかと考え、実現に向けて構想を練っています。　プロフェッショナルの世界は実力主義です。若い医師には、医師としての実力をしっかりと身に付けて、私を含め、先輩医師たちを超えていってくれることを期待しています。 産業医科大学医学部 呼吸器内科学福岡県北九州市八幡西区医生ケ丘１─１☎０９３─６０３─１６１１（代表）https://www.uoeh-u.ac.jp/kouza/kokyuki/