徳島赤十字病院　後藤 哲也 院長（ごとう・てつや）1981年徳島大学医学部卒業。米テネシー大学ノックスビル医療センター、ＪＡ徳島厚生連農村健康管理センター、徳島赤十字病院第一内科部長などを経て、2019年から現職。 　血液内科を専門とし、長年、白血病やリンパ腫の免疫療法に取り組んできた後藤哲也医師。今年４月に徳島赤十字病院の院長に就任した。医師としてのこれまでの歩み、今後の抱負や課題について伺った。 ―造血器腫瘍の免疫療法の研究がご専門ですね。 　免疫グロブリンを研究している研究室に入ったのがきっかけです。大学卒業後、２年半ほど留学していたのですが、その際にモノクローナル抗体に出合いました。現在、その技術を応用したさまざまな種類の医薬品がが活用されています。　私は多発性骨髄腫に対する特異的な抗体医薬を作製する研究をしていました。残念ながら私自身の研究は実用化には至りませんでしたが、同じものを目指していた世界中の研究者の努力によって薬が開発され、その薬で患者さんを治療しています。感慨深いものがありますね。　血液内科は、診断から治療まで一貫して携われるところにやりがいがあります。　例えば、白血病の場合、一定の症例は薬での治療が可能です。難しい病気でも、内科医の武器である薬物療法で治すことができる可能性があるのです。　もちろん、患者さんを助けられず、悔しい思いをしたこともあります。特に骨髄移植は、薬で治らない患者さんに希望をつなぐ治療方法なのですが、かつて四国では骨髄移植が可能な病院は愛媛県立中央病院しかありませんでした。　ですから徳島県内で白血病になっても、移植を受けるためには他県に行かなければならなかったのです。そのような状況を解決すべく、当院に造血幹細胞移植チームの立ち上げを行い、県内で治療できるよう体制を整えました。 ―印象に残っていることを教えてください。 　大学病院にいた頃、30代の慢性骨髄性白血病の患者さんを診たことがあります。当時、開発が始まっていたインターフェロンを処方したのですが、あまり効かずに、すぐに急性転化期に入りました。　本来なら同時に骨髄移植も考えるべきですが、まだ県内では骨髄移植ができなかった。お子さんのことを気にかけて、他県での移植という決断ができないまま、結局脳出血を起こしてお亡くなりになりました。ご家族はもちろん、私もショックを受け、「何とかしなければならない」と強く思ったのです。　その後、高い効果が期待できる新薬が登場し、ほぼ薬で治療することが可能な時代になりました。ただそれでも、一部の方には薬が効かないことがあるのです。　前回の悲しい結果となった患者さんから13年後。同じ年代の患者さんが急性転化期に移行しました。今回は骨髄移植ができ、その後、寛解して現在も元気でいらっしゃいます。前回救えなかった経験をしていただけに、よく記憶しています。 ―今後は。 　救急を軸とした急性期病院である当院には、急性期に特化した機能と、充実した教育研修制度という強みがあります。ただ地域の医師不足は深刻で、院内で医師を抱え込む時代ではありません。県全体の医療に貢献していける医師の育成にも努めます。　当院には「臨床研修看護師制度」という看護師の教育システムがあり、研修医は看護師と一緒にこの研修を受けています。　お互いに名前を覚え、人間関係を構築する中で、多職種がチームとして力を出し合える、フラットな組織をつくっていきたいですね。　現在１００床あたりの退院患者数が全国的にも多く、病床稼働率が99％に近い状況にある中で、今後は職員の働き方を変えていかなければなりません。患者さんに優しい病院であるためには、まず職員にとって優しい病院でなければならない。そう思っています。 徳島赤十字病院徳島県小松島市小松島町井利ノ口１０３☎０８８５―３２―２５５５（代表）http://www.tokushima-med.jrc.or.jp/

医療法人同愛会 博愛病院　櫃田　豊 院長（ひつだ・ゆたか）1980年鳥取大学医学部卒業。同附属病院、日野病院組合日野病院病院長などを経て、2016年から現職。 　医療と介護。双方の機能を持つケアミックス病院として、山陰の商都・米子の地域包括ケアシステムにおいて重要な役割を担う博愛病院。櫃田豊院長に近況と今後の展望、そして「変わり続けること」の重要性について尋ねた。 ―最近の変化について教えてください。 　２年前、敷地内に開設した「在宅医療センター」ではリハビリ、看護、居宅介護支援、訪問診療といった事業を展開しています。　その中で、現場から「栄養士が必要だ」という声があり、新たに訪問栄養指導 を始めました。地域包括ケアでは、多職種の協働が欠かせません。地域医療構想と地域包括ケアの２本柱を基本方針に、在宅医療の拡充に努めます。　この４月に開設したのが「博愛こども発達・在宅支援クリニック」。鳥取県と日本財団の共同プロジェクトの一環で、当院の西館を改修しました。難病の子どもや障がいのある子どもとその家族の生活をサポートするのがコンセプト。外来診療と訪問診療を中心に訪問リハビリ、デイサービス、入院診療を行います。　さらに「子どもを支援する人材」を育成することも大切な任務です。未来を担う人材が働く拠点に。そんな期待に応えようと、鳥取県西部のハブ拠点として立ち上がったところです。 ―院長のミッションは。 　働き方改革が強く求められています。部門によって事情は異なるものの、医師不足の問題はいまだ解消されていません。対策として医師の再雇用を進めているところです。　一般病院に勤務する医師の時間外労働の上限が「年９６０時間」と提示されました。達成は十分可能という認識です。タスクシェアリングを引き続き進めていきます。今後のポイントの一つは、複数主治医制への移行でしょう。　もっと広い視点で見れば、若い年代に地域医療の魅力を発信していくことが大切です。患者さんの人生に深く関わる全人的医療。その魅力とやりがいを、次世代に伝えていきたいと考えています。　今年の９月に米子市で開催される「第16回日本医療マネジメント学会鳥取支部学術集会」で会長を務めます。地域包括ケアが進む中で病院の役割が拡大し、今回の集会のテーマである入退院支援も欠かせないものになりました。　しかし、現場では「家族と過ごす時間がない」「スタッフが不足している」といった多くの課題も浮き彫りとなっています。集会ではさまざまな入退院支援の現状と課題を投げかける場になればと思います。　都市部と郡部では課題は異なるでしょうし、あらためて地域連携の必要性も浮かび上がるのではないかと思います。多くの関係者で共有し、解決のためのヒントを探りたいですね。　一般病院に勤務する医師の時間外労働の上限が「年９６０時間」と提示されました。達成は十分可能という認識です。タスクシェアリングを引き続き進めていきます。今後のポイントの一つは、複数主治医制への移行でしょう。　もっと広い視点で見れば、若い年代に地域医療の魅力を発信していくことが大切です。患者さんの人生に深く関わる全人的医療。その魅力とやりがいを、次世代に伝えていきたいと考えています。　今年の９月に米子市で開催される「第16回日本医療マネジメント学会鳥取支部学術集会」で会長を務めます。地域包括ケアが進む中で病院の役割が拡大し、今回の集会のテーマである入退院支援も欠かせないものになりました。　しかし、現場では「家族と過ごす時間がない」「スタッフが不足している」といった多くの課題も浮き彫りとなっています。集会ではさまざまな入退院支援の現状と課題を投げかける場になればと思います。　都市部と郡部では課題は異なるでしょうし、あらためて地域連携の必要性も浮かび上がるのではないかと思います。多くの関係者で共有し、解決のためのヒントを探りたいですね。 ―今後の展望を。 　山陰地方においては、やはり人口減少が大きなファクターです。病院の規模はいずれ縮小に向かわざるを得ないでしょう　そこで、職員のモチベーションを維持するために必要なのは、新しい事業だと思います。いま具体的に動き出しているわけではありませんが、公的に意味のある事業が望ましいとイメージしています。　私は常々、ダーウィンの「変化に適応できる種が生き残る」という言葉を思い浮かべながら「変わるのが普通のことである」と職員たちに伝えています。　今の状況に満足してしまっては、停滞どころか後退してしまう。常に変わり続けないと病院を存続させることはできません。私が新しい事業を展開することに対して関心を寄せているのは、そんな価値観に基づいているからです。　公的に意義の大きな事業を模索する。同時にこれからの３年間をメドに、社会医療法人への移行を目標としたいと思います。 医療法人同愛会 博愛病院鳥取県米子市両三柳１８８０☎０８５９─２９─１１００（代表）http://www.hakuai-hp.jp/

金沢大学医薬保健研究域医学系　産科婦人科学教室　藤原　浩 教授（ふじわら・ひろし）1983年京都大学医学部卒業。日本赤十字社和歌山医療センター産婦人科、京都大学大学院医学研究科准教授などを経て、2013年から現職。 　１８８５年に誕生した金沢大学の産科婦人科学教室。１３４年の歴史ある教室として「北陸全体を見ていく立場でもある」と12代目の藤原浩教授。地域に根差した産婦人科医の養成に力を注ぐ。 ―産婦人科医療の現状は。 　かつて北陸には医学部が金沢大学しかありませんでしたので、本学は福井県、富山県まで地域全体を一手に引き受けるという時代がありました。その名残からでしょう。産科婦人科学教室の関連病院は今も北陸全体に広がっています。　教室員の３分の２以上が北陸以外の出身で占められているのも特徴でしょう。逆に本学出身者だけではないので、風通し良く、また教室の良い点などを客観的に捉えてくれていると思います。　地方の場合、医師不足、特に産婦人科医の不足は厳しさを増しています。　２０２２年度末には北陸新幹線の金沢、敦賀間が開業予定で、金沢市は首都圏や関西圏とのアクセスがより容易になります。患者さんの流失のみならず医師の流失、ひいては医療過疎にもなりかねないと危惧しています。　また、石川県の特徴として、昔から産婦人科医院がお産を担うというケースが少なくありません。能登半島などもあってエリアが広く集約化が難しかったこともあるでしょう。現在も一般病院であっても多くて産婦人科医師２人程度。しかも、現状では医師の高齢化が進んでいます。ローリスクのお産ではありますが、60歳以上の医師が年間数千件のお産に対応しているというデータもあります。　もちろんそういうベテランの産婦人科医は、経験豊富ですのであらゆるお産に対応できます。しかし、５年、10年後に地域で核となって分娩を支える次の世代の医師が育っていないのが実情です。　２０１４年の厚労科研費の研究では、10年後の分娩施設の医師数の増減を試算した数値が示されました。　それによると石川県は10％以上医師数が低下すると推測される自治体の一つでした。これを防ぐためには東京や大阪に負けない研修システムを構築していく必要があると考えています。 ―育成する医師像は。 　産科、婦人科をバランスよく担っていける総合的な力を持つ産婦人科医です。　東京であれば、婦人科、腫瘍、周産期などとそれぞれが専門分野に分かれていても病院の運営は可能でしょう。しかし、地方の基幹病院ではそれだけではなく、お産もできるけれども、ある程度全体も理解しているような医師が必要とされています。　地域によっては、分娩数が年間約１００件というところもありますが、地域の医療体制を守ることは私たち大学医学部の使命の一つです。その地方にとって必要な医師像というものがありますので、それに応えられる医師を育てなければなりません。　また、内視鏡手術についても力を入れています。産科救急への対応レベルを全体的に向上するため、産科担当医にも婦人科での腹腔鏡による悪性腫瘍の手術に参加する教育プログラムを作成。術者の手術中の画像を録画し、振り返りながら、より正確な手技や効率的な進行方法を学びます。手術のビデオ画像は多数ありますので、勉強したいと思えばいくらでも学べる環境をつくっています。　産婦人科医の魅力は、卵から周産期、思春期、腫瘍、更年期と、生命の誕生から次世代への継承まで人の一生にわたって携われることではないでしょうか。特に当教室は、バランスを大事にしています。　私が教授に就任後は、認定医、専門医の取得も増えて各分野満遍なくそろいました。指導者の立場の医師も「北陸の医療は自分たちが守る」という気概を持って指導に当たってくれていますので、これからが楽しみです。 金沢大学医薬保健研究域医学系 産科婦人科学教室金沢市宝町１３―１☎０７６―２６５―２０００（代表）http://obgyn.w3.kanazawa-u.ac.jp/