【起こってしまった医療事故】「その後」をどう支えるか?
10月21日、一般社団法人医療対話連携支援プロジェクト「Heals(ヒールズ)」(永尾るみ子代表)のシンポジウム「傷ついた当事者へのケア」が大阪市内で開かれた。医療事故の関係者が苦しめられることになる「心」の課題。その支援のあり方をめぐる看護師、大学教授らの講演に63人の参加者が耳を傾けた。
10月21日、一般社団法人医療対話連携支援プロジェクト「Heals(ヒールズ)」(永尾るみ子代表)のシンポジウム「傷ついた当事者へのケア」が大阪市内で開かれた。医療事故の関係者が苦しめられることになる「心」の課題。その支援のあり方をめぐる看護師、大学教授らの講演に63人の参加者が耳を傾けた。
多岐にわたる役割を担う医師会。各種検診、予防接種への協力、小・中学校の校医、ケアマネジメントステーションのサポート、市民を対象とした講演会の開催など、行政と連携する活動も多数ある。今年、佐賀市医師会会長に就任した、医療法人智仁会佐賀リハビリテーション病院の吉原正博理事長に佐賀市医師会の現状やこれからの抱負を聞いた。
2015年、二つの市民病院(知多市民病院、東海市民病院)が統合。「公立西知多総合病院」として地域の急性期医療を担う基盤が整った。2019年、放射線治療施設の完成をもって、トータルながん医療の提供も可能となる。浅野昌彦院長に現状を聞いた。
小児、周産期、母性・父性医療などを包括する「成育医療」における唯一の国立高度専門医療研究センター。賀藤均病院長は世界水準の高度医療の推進とともに、日本の小児医療が直面する問題の解決法を模索。「小児科医の役割は、医療を提供するだけではない」と言葉に力を込める。
心臓外科の発展に大きく貢献した榊原仟・東京女子医科大学教授(当時)が、1977年に開設した循環器専門病院。豊富な実績への信頼は厚く、国内各地はもとより海外からも患者が訪れる。昨年、同院のトップに就いたのは磯部光章院長。病院が目指すものは。
広島県内に甚大な被害をもたらした「平成30年7月豪雨」(6月28日〜7月8日)。草津病院は被災地域などにおける精神科医療や精神保健活動を行う専門チーム「広島DPAT」としてスタッフを現地に派遣した。その活動と見えてきた課題や問題点などを、佐藤悟朗理事長・院長に聞いた。
「腎臓病の克服」を目指し、医療者、行政、市民の連携を促進するプラットフォームとして「NPO法人日本腎臓病協会」が発足した。柏原直樹理事長(川崎医科大学腎臓・高血圧内科学教授、日本腎臓学会理事長)は「疾患の多くは不条理なもの。患者さんと共に立ち向かいたい」と語る。
脳死の人からの臓器提供による移植が可能となった「臓器移植法」施行から22年目を迎えた。しかし、臓器移植への関心は、まだまだ高いとは言えない。件数も、伸び悩んでいるのが現状だ。