「寛解を維持しリカバリーすることが真のゴール」と話す琉球大学精神病態医学講座の近藤毅教授。発達障害への関心が高まる中、社会はその「特性」をどのように捉え、受け入れていくべきか。方向性のポイントを聞いた。

愛知県随一の「子どものための医療施設」。小児救命救急センターとして県内はもとより、東海地方の小児救急患者を広く受け入れる。急性疾患に対する高度医療を提供するとともに、慢性期医療、在宅医療への対応、児童虐待防止ネットワークの拠点など、担う役割は多様。小児医療を取り巻く環境の変化に、センターはどのようにして寄り添ってきたのか。

中核病院として急性期、周産期医療に注力するだけでなく、貧困、虐待など患者が抱える疾患以外の問題にも長年向き合ってきた。今、力を入れているのは、ヘルスプロモーションだ。

4月、大阪急性期・総合医療センターの南館として新築した「大阪府市共同 住吉母子医療センター」がオープンした。3月末で閉院した大阪市立住吉市民病院の小児・周産期医療を継承するとともに、さらなる機能の高度化が図られている。

日本でトラウマという言葉が広く知られるようになったのは阪神・淡路大震災の時でした。本学会は米国に本部をおく国際トラウマティック・ストレス学会の連携組織として2002年に設立。医師だけでなく研究や治療にかかわる多様な専門職で研究・情報交換をしています。

長期の入院を経て自宅に戻った後も、人工呼吸器やたんの吸入、経管栄養などを必要とする「医療的ケア児」が全国的に増加しています。

これまで小児科医としてキャリアを積んできただけあって、にこやかな表情が印象的だ。松村正彦院長がトップに就いておよそ10カ月。大和郡山病院に求められる役割が刻々と変化していく中、地域に「安心」を届けるべく奮闘中だ。