神奈川県立病院機構 神奈川県立こども医療センター 山下 純正 総長
1970年、国内2番目の小児総合医療施設として設立された神奈川県立こども医療センター。「小児医療は未来に向かう医療。医療と福祉の面から社会を支えたい」と語る山下純正総長に、同センターの取り組みを聞いた。
1970年、国内2番目の小児総合医療施設として設立された神奈川県立こども医療センター。「小児医療は未来に向かう医療。医療と福祉の面から社会を支えたい」と語る山下純正総長に、同センターの取り組みを聞いた。
「埼玉県で2番目となる総合周産期医療拠点の誕生は悲願だった」と語る安藤昭彦・さいたま赤十字病院院長。2017年、さいたま新都心駅前に移転開院した同院は、隣接する県立小児医療センターと共同で「総合周産期母子医療センター」の運営を開始した。
4月、大阪急性期・総合医療センターの南館として新築した「大阪府市共同 住吉母子医療センター」がオープンした。3月末で閉院した大阪市立住吉市民病院の小児・周産期医療を継承するとともに、さらなる機能の高度化が図られている。
外務省の参事官兼医務官として20年以上海外で過ごした経験を持つ、浅香隆久院長。移転してもうすぐ3年を迎える兵庫あおの病院で始まる新たな取り組みとは。
独立行政法人労働者健康安全機構を母体に、全国33カ所にある労災病院。1991年開設の横浜労災病院はグループでは最も新しい病院だ。港北区を中心に人口増加率が高い横浜市北部医療圏で、地域の幅広い医療ニーズに対応する。
創立104年の医療法人済衆館済衆館病院は、愛知県北名古屋市で救急から回復期まであらゆる医療ニーズに応える。2年前には緩和ケア病棟を新設。今村康宏理事長は「在宅生活で困ったら気軽に頼ってもらえる施設にしたい」と話す。
120年を超える歴史の中で、広島市の小児医療の要として奮闘してきた広島市立舟入市民病院。病院の新たな方向性を模索している今、柳田実郎病院長が考える「これからの1年」を語ってもらった。