明けましておめでとうございます。会員の先生方におかれましては、晴れやかな新年をお迎えのこととお慶び申し上げます。昨年を振り返りますと、大阪府北部地震、西日本を襲った平成30年7月豪雨、北海道胆振東部地震、25年ぶりに非常に強い勢力で上陸した台風21号や神奈川県内でも被害のあった台風24号の発生など、自然災害に見舞われた1年となりました。

新しい年を迎え、皆さまに謹んでお慶びを申し上げます。鹿児島県看護協会は、会員1万2850人（2018年11月現在）で、県内で就業している看護職は3万2550人で、保健師915人、助産師598人、看護師2万1463人、准看護師9574人（2016年12月末現在）で、人口10万人当たりでは全国2位となっています。

高知県高岡郡に所在する大西病院は、今年70周年を迎えた。四万十町で唯一の慢性期病院はどんな歴史を歩んできたのか、これからどこを目指すのか。小倉英郎院長に聞いた。

地域で求められる医療の提供を目指し、2018年4月、鹿児島逓信病院の医療機能を引きついだ国立病院機構鹿児島医療センター。医療提供体制再構築の先駆者となりうるか。

地域がん診療連携拠点病院を中心とする医療提供体制の整備で「がん医療の均てん化」が進んだが、診療の質を評価する手法はまだ確立されていない。「格差」が生じていることも課題として浮かび上がってきた。医療安全の確保に関する問題点も指摘されており、がんゲノム医療など、一定の集約化が必要な分野もある。

新棟建設や大規模な改修を考えるなら、どのような点に留意すべきか。目指す医療の方向性、地域のニーズ、今後の変化への備え。一般社団法人日本医療福祉建築協会の中山茂樹会長は「まず明確なビジョンを」と提言する。

「埼玉県で2番目となる総合周産期医療拠点の誕生は悲願だった」と語る安藤昭彦・さいたま赤十字病院院長。2017年、さいたま新都心駅前に移転開院した同院は、隣接する県立小児医療センターと共同で「総合周産期母子医療センター」の運営を開始した。

1992年以降、四半世紀にわたって松江赤十字病院で医療に携わり、4月に院長に就いた。大居慎治院長は、「対話」をモットーに病院を運営している。