あいち小児保健医療総合センター 服部 義 センター長
愛知県随一の「子どものための医療施設」。小児救命救急センターとして県内はもとより、東海地方の小児救急患者を広く受け入れる。急性疾患に対する高度医療を提供するとともに、慢性期医療、在宅医療への対応、児童虐待防止ネットワークの拠点など、担う役割は多様。小児医療を取り巻く環境の変化に、センターはどのようにして寄り添ってきたのか。
愛知県随一の「子どものための医療施設」。小児救命救急センターとして県内はもとより、東海地方の小児救急患者を広く受け入れる。急性疾患に対する高度医療を提供するとともに、慢性期医療、在宅医療への対応、児童虐待防止ネットワークの拠点など、担う役割は多様。小児医療を取り巻く環境の変化に、センターはどのようにして寄り添ってきたのか。
2015年、二つの市民病院(知多市民病院、東海市民病院)が統合。「公立西知多総合病院」として地域の急性期医療を担う基盤が整った。2019年、放射線治療施設の完成をもって、トータルながん医療の提供も可能となる。浅野昌彦院長に現状を聞いた。
7月に就任した相川竜一院長のもと「改革」が進むJCHO桜ケ丘病院。新病院の建設、開院時期はまだ定まっていないが、すでに地域の期待の高まりを感じている。「早期の実現に努めたい」と語る相川院長。その船出は、決して順風満帆ではなかったという。
県が「清流の国ぎふ」としてブランド化を進めているように、岐阜県は山紫水明の地。「地域に親しまれる存在に」との願いを込めて、病院名に「清流」の2文字を入れた。2018年4月開院。名和隆英理事長を突き動かしたのは「生まれ育った土地の医療崩壊を防ぎたい」という強い思いだったという。
小児、周産期、母性・父性医療などを包括する「成育医療」における唯一の国立高度専門医療研究センター。賀藤均病院長は世界水準の高度医療の推進とともに、日本の小児医療が直面する問題の解決法を模索。「小児科医の役割は、医療を提供するだけではない」と言葉に力を込める。
今年、開院70年。理念に掲げる「病気の予防、医療、介護サービスを提供し、地域の皆様に親しまれ、信頼される病院」を目指して奮闘してきた。4月、6代目として就任した吉田武史院長が見る現状、これからのイメージは。
限られた医療資源で、ニーズにどう応えるのか―。埼玉県は、2017年の厚生労働省発表で、国民1人当たりに対する医師、病床数がともにワーストだった。織田弘美病院長は、関連法人や地域の医療機関との連携を強めながら、この課題に立ち向かう。
与えられた病院ではなく「自分たちの病院」に―。新病院建設をミッションとして院長に就任。2018年5月の開院まで長い年月を要した。「スタートラインに立っただけ」と言う松本裕史院長。「真の完成」に向けて歩みは続く。