過去の五輪での公衆衛生対応を学び、2020年東京オリンピック・パラリンピック時の感染症対策、救急患者や外国人への医療提供体制を考える―。

「日本の医療、介護の質を世界中から手本にされるレベルに引き上げたい」。平成医療福祉グループの武久洋三代表は静かに情熱を燃やす。四国に始まり近畿、関東。医療施設を中心に介護施設や学校などを展開するグループの存在感は、各地で増している。

今年4月に院長就任。2病院の機能を再編して昨年オープンした「今村総合病院（旧：今村病院分院）」の指揮をとる。目標に掲げるのは、「充実した救急医療と高度専門医療の提供」だ。

院長に就任して7年。南海トラフ地震を念頭に、地域住民からの信頼を高める上でも災害に強い病院づくりが必要と判断し、ヘリポートの設置など災害対応機能の強化を進めている。

就任2年目。東千葉メディカルセンターの増田政久センター長は「『救急と急性期を担う』という使命を思い出し、実践することに徹した1年だった」と振り返る。救命救急センター、災害拠点病院などの指定を受ける地域の中核病院は、このエリアの医療をどう守っていくのか。

国立病院の機能を引き継ぎ、開設17年目を迎えた市立病院。率いるのは、指定管理者である地域医療振興協会の副理事長も務める沼田裕一管理者・院長。「病院らしい病院」を掲げ、運営に手腕を発揮してきた。