「まだまだ大きく変わっていく」│。約2500の病院が加入する全日本病院協会（全日病）の会長を務め、中医協（中央社会保険医療協議会）委員として診療報酬の議論に深く関わる猪口雄二氏。医療機関を取り巻く現状を、あらためて整理する。

移転計画が動き出してから10年。奈良県総合医療センターは今年5月1日、新病院での診療を開始した。

4月、医療法人亀岡病院の救急医療がスタート。サブアキュートの受け入れ強化が目的だ。就任以来10年間、大槻克一理事長が取り組んできた院内改革の「集大成」でもある。

1998年、整形外科診療所からスタートした社会医療法人三車会。現在はリハビリテーション医療を軸に、那賀医療圏の急性期から在宅までをさまざまな施設で切れ目なく支える。運営の原動力は「故郷への恩返し」と、殿尾守弘理事長は迷いなく答えた。

中核病院として急性期、周産期医療に注力するだけでなく、貧困、虐待など患者が抱える疾患以外の問題にも長年向き合ってきた。今、力を入れているのは、ヘルスプロモーションだ。

埼玉県へのドクターヘリの導入に尽力し、救急功労者として国や県に表彰されるなど、長年にわたり救急医療に貢献してきた埼玉医科大学総合医療センターの堤晴彦病院長。トップの立場となって6年。理想の医療への取り組みはー。

「経営改善は、意識改革から」と秦野赤十字病院の田中克明病院長は語る。就任2年目。横浜市立大学附属市民総合医療センター病院長として収支改善を果たした経験を生かし、経営的に厳しい状況が続く病院の黒字化に挑んでいる。