横浜市立大学医学部 産婦人科学教室 宮城 悦子 主任教授
産婦人科医として20年以上のキャリアを有する横浜市立大学医学部産婦人科学教室の宮城悦子主任教授。婦人科悪性腫瘍、細胞診の専門家として、近年は子宮頸がんワクチンの定期接種にまつわる意見を積極的に発信し、一方で産婦人科医のワークバランスの確保などにも尽力している。
産婦人科医として20年以上のキャリアを有する横浜市立大学医学部産婦人科学教室の宮城悦子主任教授。婦人科悪性腫瘍、細胞診の専門家として、近年は子宮頸がんワクチンの定期接種にまつわる意見を積極的に発信し、一方で産婦人科医のワークバランスの確保などにも尽力している。
1920年に開設した慶應義塾大学医学部産婦人科学教室。婦人科腫瘍を専門とする青木大輔教授は日本婦人科腫瘍学会の理事長でもある。子宮頸がんや子宮体がんの治療、がんゲノム医療の推進、人材の育成。さまざまなキーワードに目を向け教室の発展を目指す。
4代目を務める松村謙臣主任教授の専門は「婦人科腫瘍」。若手にも積極的に経験を積む機会を提供し教室全体の技術レベルの向上を図っている。「手術の安全性が高まり、満足度の高い治療につながっている」。そんな手応えをつかんでいるという。
奈良県の周産期医療と婦人科がん治療の最終的な担い手として、高度先進医療に取り組む産婦人科。ハイリスク妊婦のケアのみならず、出産後の支援にも力を入れ始めている。
出生率日本一を続ける沖縄県。ただし、周産期医療センターを持つ医療機関は限られており、NICUは常に満床状態にあるという。重症の患者の搬送や慢性的な医師の不足にどう対処しているのか。その取り組みについて尋ねてみた。
福岡県北九州市に位置し、大学病院として産業医学振興や産業医養成に尽力する産業医科大学。この春に赴任した産科婦人科学の吉野潔教授に、教室の役割と高齢者の多いこのエリアで近年増加傾向にある「子宮体がん」について聞いた。
2013年、2014年の人口動態統計で「周産期死亡率が全国で最も低い」との調査結果が示すとおり、香川県は「安全にお産ができる県」として知られています。その要因として周産期医療体制の充実が挙げられると思います。