多岐にわたる役割を担う医師会。各種検診、予防接種への協力、小・中学校の校医、ケアマネジメントステーションのサポート、市民を対象とした講演会の開催など、行政と連携する活動も多数ある。今年、佐賀市医師会会長に就任した、医療法人智仁会佐賀リハビリテーション病院の吉原正博理事長に佐賀市医師会の現状やこれからの抱負を聞いた。

1960年設立の医療法人洗心会。法人内3病院のうちの一つ、荒尾中央病院は1982年、医療・介護を要する高齢者の受け皿に、と開設された。昨年6月に就任した松山公士院長が見つめる病院の将来は。松山院長と吉田聡事務部長に聞いた。

愛知県随一の「子どものための医療施設」。小児救命救急センターとして県内はもとより、東海地方の小児救急患者を広く受け入れる。急性疾患に対する高度医療を提供するとともに、慢性期医療、在宅医療への対応、児童虐待防止ネットワークの拠点など、担う役割は多様。小児医療を取り巻く環境の変化に、センターはどのようにして寄り添ってきたのか。

2015年、二つの市民病院（知多市民病院、東海市民病院）が統合。「公立西知多総合病院」として地域の急性期医療を担う基盤が整った。2019年、放射線治療施設の完成をもって、トータルながん医療の提供も可能となる。浅野昌彦院長に現状を聞いた。

7月に就任した相川竜一院長のもと「改革」が進むJCHO桜ケ丘病院。新病院の建設、開院時期はまだ定まっていないが、すでに地域の期待の高まりを感じている。「早期の実現に努めたい」と語る相川院長。その船出は、決して順風満帆ではなかったという。

県が「清流の国ぎふ」としてブランド化を進めているように、岐阜県は山紫水明の地。「地域に親しまれる存在に」との願いを込めて、病院名に「清流」の2文字を入れた。2018年4月開院。名和隆英理事長を突き動かしたのは「生まれ育った土地の医療崩壊を防ぎたい」という強い思いだったという。

小児、周産期、母性・父性医療などを包括する「成育医療」における唯一の国立高度専門医療研究センター。賀藤均病院長は世界水準の高度医療の推進とともに、日本の小児医療が直面する問題の解決法を模索。「小児科医の役割は、医療を提供するだけではない」と言葉に力を込める。