福岡市医師会から事業譲受し、今年4月に開院した福岡大学西新病院。同大救命救急医学講座の石倉宏恭教授が病院長に就任し、「地域医療への貢献」「断らない医療」を明確に打ち出した。地域中核病院と大学病院の特性を合わせ持つ同院だからこそ、果たすべき役割があると石倉病院長は語る。

「埼玉県で2番目となる総合周産期医療拠点の誕生は悲願だった」と語る安藤昭彦・さいたま赤十字病院院長。2017年、さいたま新都心駅前に移転開院した同院は、隣接する県立小児医療センターと共同で「総合周産期母子医療センター」の運営を開始した。

24時間365日、「断らない医療」を実践し、難度の高い症例と年間1万台を超える救急車を受け入れる川崎幸病院。国内1位の大動脈疾患手術件数を持つ「川崎大動脈センター」をつくり上げた山本晋センター長が今年、院長に就任した。

2020年までに、全国に誇れる医療サービス空間をー。「フィットネス＆スパ　カルヴァータ」や岡山大学との共同運用による中四国地方初の「がん陽子線治療センター」に続き、4月、第一期工事を終えた「N館」がオープン。一部が機能し始めた。

1971年に開院し、3年後に50年を迎える藤沢市民病院。2012年から6年余りをかけて進めてきた病院の再整備事業がいよいよ大詰め。湘南東部医療圏の急性期医療を支える機能を強化し、7月にはグランドオープンを迎える。

4月、大阪急性期・総合医療センターの南館として新築した「大阪府市共同 住吉母子医療センター」がオープンした。3月末で閉院した大阪市立住吉市民病院の小児・周産期医療を継承するとともに、さらなる機能の高度化が図られている。

2017年、外部コンサルタントを導入。宮崎県北部地域を支える地域基幹病院として、課題を明確にし、戦略的に解決していく道を模索中だ。

昨年4月、海老名総合病院の救命救急センター開設により、神奈川県の2次医療圏で唯一の「センター空白地域」が解消された。服部智任病院長は「もっと伸ばせる余地がある」と前を向く。地域の「インフラ」を目指す同院の今の動きを追った。