出生率日本一を続ける沖縄県。ただし、周産期医療センターを持つ医療機関は限られており、NICUは常に満床状態にあるという。重症の患者の搬送や慢性的な医師の不足にどう対処しているのか。その取り組みについて尋ねてみた。

2013年、2014年の人口動態統計で「周産期死亡率が全国で最も低い」との調査結果が示すとおり、香川県は「安全にお産ができる県」として知られています。その要因として周産期医療体制の充実が挙げられると思います。

「小児救急医療の充実」と「安全な周産期管理」を目的として2014年に開設された「地域小児・周産期講座」。地域が抱える課題と課題解決に向けて進めている人材確保の策や、始まった新たな取り組みとは。松原圭一教授に聞いた。

小児、周産期、母性・父性医療などを包括する「成育医療」における唯一の国立高度専門医療研究センター。賀藤均病院長は世界水準の高度医療の推進とともに、日本の小児医療が直面する問題の解決法を模索。「小児科医の役割は、医療を提供するだけではない」と言葉に力を込める。

「区南部医療圏」（大田区、品川区）には、大学病院をはじめ急性期病院が集中している。その一翼を担う牧田総合病院を軸に、予防医療から介護サービスまで展開する仁医会。来年には新病院建設が始まり、さらなる地域貢献を目指す。

中核病院として急性期、周産期医療に注力するだけでなく、貧困、虐待など患者が抱える疾患以外の問題にも長年向き合ってきた。今、力を入れているのは、ヘルスプロモーションだ。