労働者健康安全機構 理事長 有賀 徹
明けましておめでとうございます。災害の最たる水準ともされる…
急性期病院として地域住民及び被災労働者の治療、職場復帰の支援を続けてきた労働者健康安全機構 九州労災病院。リハビリテーション部門の役割や、今、問題となっているロコモティブシンドロームの現状、予防方法について、岩本幸英病院長に話を聞いた。
院長に就任して7年。南海トラフ地震を念頭に、地域住民からの信頼を高める上でも災害に強い病院づくりが必要と判断し、ヘリポートの設置など災害対応機能の強化を進めている。
独立行政法人労働者健康安全機構を母体に、全国33カ所にある労災病院。1991年開設の横浜労災病院はグループでは最も新しい病院だ。港北区を中心に人口増加率が高い横浜市北部医療圏で、地域の幅広い医療ニーズに対応する。
熊本労災病院は、熊本県有数の工業都市・八代市において労災医療、政策医療を中心に担う医療機関として1954年に設置。産業構造や人口構成の変化に伴って地域医療を支える中核病院としての役割を強めていった。病院を取り巻く状況や今後の展望などを、猪股裕紀洋院長に聞いた。
1957年に開設し、働く人々の健康を支えることを目的に運営を進めてきた長崎労災病院。近年は県北医療圏の急性期を担う中核病院として地域医療にも注力する。小西宏昭副院長は整形外科医として地域と向き合い続ける。