さいたま市立病院 窪地 淳 院長
埼玉県の浦和、大宮、与野、岩槻の4市が合併した「さいたま市」の人口は約130万人。年々増加傾向にある。その市民の健康と安全を担うさいたま市立病院が、2020年1月に新病院を開院する予定だ。現代の医療に求められている地域完結型の総合病院として生まれ変わる。
埼玉県の浦和、大宮、与野、岩槻の4市が合併した「さいたま市」の人口は約130万人。年々増加傾向にある。その市民の健康と安全を担うさいたま市立病院が、2020年1月に新病院を開院する予定だ。現代の医療に求められている地域完結型の総合病院として生まれ変わる。
埼玉県東部の幸手市に新築移転して6年。地域貢献を使命とし、地域密着型中小病院が果たすべき役割を追求する。周囲の医療機関と密な連携を構築し、また、利根医療圏を網羅する医療・健康情報の共有システム「とねっと」の普及・拡大にも力を注ぐ。
画像下治療と呼ばれている「IVR」。がん領域における治療や緩和に欠かせない技術として注目を集めている。国立がん研究センター中央病院は、ここ10数年でIVRの件数が10倍ほどに増加。前病院長で、現在は国立がん研究センター理事長特任補佐を務める荒井保明氏は、国内のIVR医のトップランナーだ。
外国人労働者に対する議論の活発化をはじめ、在留外国人への関心が高まっている。十分な医療サービスを提供する環境づくりは進んでいるのか。「四谷ゆいクリニック」は外国人の心の問題に注目し「多文化外来」を開設している。阿部裕院長の取り組みに学ぶものは大きい。
2019年1月19日から2日間、「子宮内膜症と女性の健康」をテーマに、第40回日本エンドメトリオーシス学会学術講演会が東京で催される。開催に先立ち、学会長である大須賀穣教授に子宮内膜症の現状と課題について話を聞いた。
産婦人科医として20年以上のキャリアを有する横浜市立大学医学部産婦人科学教室の宮城悦子主任教授。婦人科悪性腫瘍、細胞診の専門家として、近年は子宮頸がんワクチンの定期接種にまつわる意見を積極的に発信し、一方で産婦人科医のワークバランスの確保などにも尽力している。
1920年に開設した慶應義塾大学医学部産婦人科学教室。婦人科腫瘍を専門とする青木大輔教授は日本婦人科腫瘍学会の理事長でもある。子宮頸がんや子宮体がんの治療、がんゲノム医療の推進、人材の育成。さまざまなキーワードに目を向け教室の発展を目指す。
「講演会でサインを求められたのは初めてですよ」と語るのは、ゲームマスターの「D・平田」こと平田幸一病院長。ゴシックな世界観の初期研修医向け採用サイト「Dの血族」公開による反響は予想を大きく上回るものだった。思い切った戦略も印象的な獨協医科大学病院の現在、そして今後を聞いた。
医療と地域社会が融合した「メディカル・エコタウン」の創造が土浦協同病院のミッションだ。2018年4月より病院長を務める酒井義法院長は、院内外のさまざまな側面で「コミュニケーションの円滑化」を進めてきた。