負債額が膨らみ、危機的状態にあった田川市立病院の再生に取り組み始めてから8年。2014年には黒字化に成功した。2017年にはコトラーのマーケティング論を導入し、「再生」を確たるものにしていく。

時代に合わせた改革を行い、成長してきた社会医療法人近森会。事務職として20年にわたって経営を支えてきた寺田文彦管理部長は「現場を知ることとスピード感が大切」だと語る。

「日本の医療、介護の質を世界中から手本にされるレベルに引き上げたい」。平成医療福祉グループの武久洋三代表は静かに情熱を燃やす。四国に始まり近畿、関東。医療施設を中心に介護施設や学校などを展開するグループの存在感は、各地で増している。

院長として「もっと良い病院づくり」に奔走した期間を「改革の10年だった」と振り返る浅利正二氏。今年8月からは名誉院長となり、新たな視点で病院の発展を支えていく。

国内では、重度の肝硬変や肝不全などで毎年2600人が、肝移植の必要があると診断されている。しかし、実施される手術は年間400例ほど。移植後の5年生存率は85％だが、患者の多くは移植を受ける前に亡くなってしまう。年間約60件の手術を実施する九州大学の吉住朋晴准教授に肝移植の状況について聞いた。

「YESでも、NOでもいい。臓器移植を知り、提供についてしっかり考えて、意思表示を―」脳死の人からの臓器提供による移植が可能となった「臓器移植法」施行から21年目。来月16日には、22年目に入る。

肝がん治療の選択肢の一つに「移植」がある。山口大学医学部附属病院では、2016年冬、16年ぶりに生体肝移植が再開された。大阪大学医学部附属病院から移り、消化器・腫瘍外科学講座をけん引するのは永野浩昭教授だ。