1920年に開設した慶應義塾大学医学部産婦人科学教室。婦人科腫瘍を専門とする青木大輔教授は日本婦人科腫瘍学会の理事長でもある。子宮頸がんや子宮体がんの治療、がんゲノム医療の推進、人材の育成。さまざまなキーワードに目を向け教室の発展を目指す。

4代目を務める松村謙臣主任教授の専門は「婦人科腫瘍」。若手にも積極的に経験を積む機会を提供し教室全体の技術レベルの向上を図っている。「手術の安全性が高まり、満足度の高い治療につながっている」。そんな手応えをつかんでいるという。

奈良県の周産期医療と婦人科がん治療の最終的な担い手として、高度先進医療に取り組む産婦人科。ハイリスク妊婦のケアのみならず、出産後の支援にも力を入れ始めている。

1902年、東京大学で学び京都府立医科大学医学部産婦人科学教室の教授も務めた足立健三郎が開設した足立病院。約120年の歴史を継承し、「女性の一生をサポートできる病院にする」と奮闘するのが6代目・畑山博院長だ。

出生率日本一を続ける沖縄県。ただし、周産期医療センターを持つ医療機関は限られており、NICUは常に満床状態にあるという。重症の患者の搬送や慢性的な医師の不足にどう対処しているのか。その取り組みについて尋ねてみた。

発症が若年化する「子宮頸がん」をテーマにしたがん教育を通し、命の尊さを訴えている片渕秀隆教授。熊本県内の中学・高校での授業はこれまで80回以上。"K発プロジェクト"も推進中だ。活動を始め10年の節目を迎えた今、思うことは。

福岡県北九州市に位置し、大学病院として産業医学振興や産業医養成に尽力する産業医科大学。この春に赴任した産科婦人科学の吉野潔教授に、教室の役割と高齢者の多いこのエリアで近年増加傾向にある「子宮体がん」について聞いた。

「子どもを産み、育てたい」と願うカップルのニーズに応えることは、少子化対策の一つでもある。1995年、不妊症治療を専門とする「蔵本ウイメンズクリニック」を開院した蔵本武志理事長・院長に、不妊治療の今と課題、そして、これからを聞いた。