3月、昭和大学医学部小児科学講座主任教授を退官した板橋家頭夫病院長。極低出生体重児の出生後の栄養管理がもたらす影響と、今後の課題を聞いた。

われわれは全国から患者を集める病院ではない。だからこそ余計に、地域のニーズに応えなくては―。神奈川県済生会横浜市東部病院の三角隆彦病院長は言う。高度急性期医療を担う同院の病院長が、次に取り組もうと考えていることは地域ぐるみの人材育成と医療機関同士の連携強化だった。

2020年までに、全国に誇れる医療サービス空間をー。「フィットネス＆スパ　カルヴァータ」や岡山大学との共同運用による中四国地方初の「がん陽子線治療センター」に続き、4月、第一期工事を終えた「N館」がオープン。一部が機能し始めた。

4月、大阪急性期・総合医療センターの南館として新築した「大阪府市共同 住吉母子医療センター」がオープンした。3月末で閉院した大阪市立住吉市民病院の小児・周産期医療を継承するとともに、さらなる機能の高度化が図られている。

先代の杉本紀子理事長が開業し、親子2代で病院を築き上げた。当初は精神科病院の建設に反対の声もあった。しかし、取り巻く環境は、時代と共に大きく変化してきたという。

「19番目の専門医」として位置づけられた「総合診療医」。患者が訴える症状の原因を突き止めて治療し、必要であれば専門の診療科を紹介する。地域包括ケアにも必要とされている「総合診療」について聞いた。

2017年、外部コンサルタントを導入。宮崎県北部地域を支える地域基幹病院として、課題を明確にし、戦略的に解決していく道を模索中だ。

熊本医療センターの泌尿器科は、あらゆる患者を受け入れ、珍しい症例を含む数多くの疾患を治療してきた。県内の開業医や研修医から注目されている。