2004年、国立病院機構から奈良市に移譲。施設とスタッフはそのままに、市立奈良病院として再スタートした。市立でありながら運営は公益社団法人が担う「公設民営」方式。経営に必要なスピード感を上げ、市民に満足してもらえる医療サービスの強化に取り組んでいる。

生産年齢人口、出生数ともに増加傾向にあり、JR中央線沿線を中心に町は活気づく。そんな武蔵野市で高度急性期病院の道をひた走る武蔵野赤十字病院。成長の歴史は、泉並木院長の挑戦の軌跡とも重なる。

3月、昭和大学医学部小児科学講座主任教授を退官した板橋家頭夫病院長。極低出生体重児の出生後の栄養管理がもたらす影響と、今後の課題を聞いた。

「埼玉県で2番目となる総合周産期医療拠点の誕生は悲願だった」と語る安藤昭彦・さいたま赤十字病院院長。2017年、さいたま新都心駅前に移転開院した同院は、隣接する県立小児医療センターと共同で「総合周産期母子医療センター」の運営を開始した。

われわれは全国から患者を集める病院ではない。だからこそ余計に、地域のニーズに応えなくては―。神奈川県済生会横浜市東部病院の三角隆彦病院長は言う。高度急性期医療を担う同院の病院長が、次に取り組もうと考えていることは地域ぐるみの人材育成と医療機関同士の連携強化だった。

創立61年の尾道総合病院。尾三医療圏にもさまざまな変化の波が押し寄せる中、杉田孝病院長は「チームワークを発揮して乗り切りたい」と語る。

4月、大阪急性期・総合医療センターの南館として新築した「大阪府市共同 住吉母子医療センター」がオープンした。3月末で閉院した大阪市立住吉市民病院の小児・周産期医療を継承するとともに、さらなる機能の高度化が図られている。

熊本医療センターの泌尿器科は、あらゆる患者を受け入れ、珍しい症例を含む数多くの疾患を治療してきた。県内の開業医や研修医から注目されている。

東大病院の再開発計画が大詰めを迎えている。「東京大学メディカルタウン構想」として整備が進められてきた三つの医療拠点。クリニカルリサーチセンター（臨床研究棟A）、分子ライフイノベーション棟に続き、1月5日、「入院棟B」がオープンした。