愛知県随一の「子どものための医療施設」。小児救命救急センターとして県内はもとより、東海地方の小児救急患者を広く受け入れる。急性疾患に対する高度医療を提供するとともに、慢性期医療、在宅医療への対応、児童虐待防止ネットワークの拠点など、担う役割は多様。小児医療を取り巻く環境の変化に、センターはどのようにして寄り添ってきたのか。

2015年、二つの市民病院（知多市民病院、東海市民病院）が統合。「公立西知多総合病院」として地域の急性期医療を担う基盤が整った。2019年、放射線治療施設の完成をもって、トータルながん医療の提供も可能となる。浅野昌彦院長に現状を聞いた。

7月に就任した相川竜一院長のもと「改革」が進むJCHO桜ケ丘病院。新病院の建設、開院時期はまだ定まっていないが、すでに地域の期待の高まりを感じている。「早期の実現に努めたい」と語る相川院長。その船出は、決して順風満帆ではなかったという。

県が「清流の国ぎふ」としてブランド化を進めているように、岐阜県は山紫水明の地。「地域に親しまれる存在に」との願いを込めて、病院名に「清流」の2文字を入れた。2018年4月開院。名和隆英理事長を突き動かしたのは「生まれ育った土地の医療崩壊を防ぎたい」という強い思いだったという。

女性に特有の骨盤臓器脱や尿もれ。「家族にも相談できない」「どこで診てもらえばいいのか分からない」など、悩み続けている患者は少なくない。岐阜赤十字病院ウロギネセンターの三輪好生医師は「生活指導なども含めて包括的にサポートしていくことが必要」と提言する。