過去の五輪での公衆衛生対応を学び、2020年東京オリンピック・パラリンピック時の感染症対策、救急患者や外国人への医療提供体制を考える―。

人口8万8千人、和歌山県にある橋本医療圏の中核的病院として医療サービスの充実を図ってきた。医師不足に「大リーガー医育成プロジェクト」など独自のプログラムを創設。医師数確保だけでない効果を生み出している。

地域で求められる医療の提供を目指し、2018年4月、鹿児島逓信病院の医療機能を引きついだ国立病院機構鹿児島医療センター。医療提供体制再構築の先駆者となりうるか。

「日本の医療、介護の質を世界中から手本にされるレベルに引き上げたい」。平成医療福祉グループの武久洋三代表は静かに情熱を燃やす。四国に始まり近畿、関東。医療施設を中心に介護施設や学校などを展開するグループの存在感は、各地で増している。

2年後に移転を控える宮崎市郡医師会病院。心臓病センターもさらに高度化する。進化を続け、地域医療を強化しながら循環器専門医の育成にも力を注ぐ柴田剛徳センター長に語ってもらった。

今年4月に院長就任。2病院の機能を再編して昨年オープンした「今村総合病院（旧：今村病院分院）」の指揮をとる。目標に掲げるのは、「充実した救急医療と高度専門医療の提供」だ。

福岡県・みやこ町で50年近く、主に慢性期の患者の診療を担ってきた京都病院。昨年には地域包括ケア病床を開設。今年4月には新院長が就任し、急性期病院からの患者受け入れを積極的に推し進めている。

桑名・員弁地区で産科から在宅医療まで、幅広い世代に医療を提供しているヨナハ総合病院。今年5月、念願だった新病院「ヨナハ丘の上病院」の建設が始まった。鈴木賢二院長に狙いを聞いた。

院長に就任して7年。南海トラフ地震を念頭に、地域住民からの信頼を高める上でも災害に強い病院づくりが必要と判断し、ヘリポートの設置など災害対応機能の強化を進めている。