埼玉医科大学病院 織田 弘美 病院長
限られた医療資源で、ニーズにどう応えるのか―。埼玉県は、2017年の厚生労働省発表で、国民1人当たりに対する医師、病床数がともにワーストだった。織田弘美病院長は、関連法人や地域の医療機関との連携を強めながら、この課題に立ち向かう。
神戸大学医学部附属病院 平田 健一 病院長
創立150周年を来年に控え、今年2月、病院トップに就任。その肩書をさらりとまとい、フレンドリーな笑顔と語りで場を和ませる平田健一病院長。節目の年に向けた展望を聞いた。
【過去から学び2020へ】来る東京五輪・パラ医療提供体制を考える
過去の五輪での公衆衛生対応を学び、2020年東京オリンピック・パラリンピック時の感染症対策、救急患者や外国人への医療提供体制を考える―。
医療法人 亀岡病院 大槻 克一 理事長
4月、医療法人亀岡病院の救急医療がスタート。サブアキュートの受け入れ強化が目的だ。就任以来10年間、大槻克一理事長が取り組んできた院内改革の「集大成」でもある。
一般財団法人津山慈風会 津山中央病院 林 同輔 病院長
2020年までに、全国に誇れる医療サービス空間をー。「フィットネス＆スパ カルヴァータ」や岡山大学との共同運用による中四国地方初の「がん陽子線治療センター」に続き、4月、第一期工事を終えた「N館」がオープン。一部が機能し始めた。
国立大学法人 東京医科歯科大学医学部附属病院 大川 淳 病院長
緩和ケア病棟開設や「ダビンチXi」導入、がんゲノム診療科のオープン―。近年の活発な動きが象徴するように、機能強化と効率化を目指し、東京医科歯科大学医学部附属病院は変化の真っただ中にある。大川淳病院長に、現状と今後への思いを聞いた。
医療法人偕行会グループ 川原 弘久 会長
名古屋市を中心に、東海・関東地域で医療施設や介護福祉施設を運営する医療法人偕行会グループ。中国での医療ツーリズム事業を展開するため、6月に同国の大連市に事務所を開設する。患者獲得に向けての挑戦がスタートした。
熊本赤十字病院 宮田 昭 副院長／曽篠 恭裕 救援課長
災害発生時、携帯端末を通じて本人の避難を誘導すると同時に、自らが避難したことを家族などに知らせ、避難を促す―。そんな新たな技術を熊本赤十字病院が考案し、特許を取得した。同院は企業と共同で災害時にライフラインが止まっても機能が維持できる水洗トイレの開発にも成功。災害に強い社会づくりに積極的に取り組んでいる。