120年を超える歴史の中で、広島市の小児医療の要として奮闘してきた広島市立舟入市民病院。病院の新たな方向性を模索している今、柳田実郎病院長が考える「これからの1年」を語ってもらった。

2015年に独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO）滋賀病院に着任後、心臓リハビリテーション、もの忘れ外来の開設など、医療ニーズに応じた変革に積極的に取り組んできた。来見良誠院長は「すべての職種に総合力が求められる」と語る。

「民間病院であっても『家業』でなく地域の『インフラ』であるべきだ」と医療法人シーエムエスの杉健三理事長は言う。杉循環器科内科病院の開院から30年。規模拡大を続けてきた理事長の視線の先にあるのは、「まちづくり」だ。

三井造船営業部門のひとつとして、造船職員の福利厚生のためにつくられた玉野三井病院。創立から80年、バブルのにぎわいは過ぎ去り、病院を取り巻く環境は大きく変わった。磯嶋浩二院長は、同病院が地域住民にとってのセーフティーネットとして機能するべく、日々奔走している。

5年間の成果を振り返るとともに、2023年3月までの第4次計画を策定しました。第3次中期計画は基本理念である「患者本位の医療・全人医療・高度先進医療」に基づき、目標や課題を網羅的に掲げました。今回は病院が目指す方向性をさらに絞り込み、「五つの機能強化」をテーマとしています。

超音波を使って神経を映し出しながら局所麻酔薬を注射する「超音波ガイド下神経ブロック」が日本で使われるようになって約10年。最初に導入した施設の一つが愛知 医科大学病院だ。

　副院長も務める同大学医学部麻酔科学講座の藤原祥裕教授は「旧来の方法に比べて確実性と安全性が大きく向上した」と話す。

新年あけましておめでとうございます。皆様におかれましては、すがすがしい新春をお迎えのこととお慶び申し上げます。日ごろから和歌山県看護協会の事業推進にご支援・ご協力を賜り、厚く御礼申し上げます。また昨年10月、超大型台風21号で被災されました皆様に心からお見舞い申し上げるとともに、一日も早い復興をお祈りいたします。