熊本赤十字病院 宮田 昭 副院長/曽篠 恭裕 救援課長
災害発生時、携帯端末を通じて本人の避難を誘導すると同時に、自らが避難したことを家族などに知らせ、避難を促す―。そんな新たな技術を熊本赤十字病院が考案し、特許を取得した。同院は企業と共同で災害時にライフラインが止まっても機能が維持できる水洗トイレの開発にも成功。災害に強い社会づくりに積極的に取り組んでいる。
災害発生時、携帯端末を通じて本人の避難を誘導すると同時に、自らが避難したことを家族などに知らせ、避難を促す―。そんな新たな技術を熊本赤十字病院が考案し、特許を取得した。同院は企業と共同で災害時にライフラインが止まっても機能が維持できる水洗トイレの開発にも成功。災害に強い社会づくりに積極的に取り組んでいる。
北九州市で救命救急センターを持つ二つの病院のうちの一つであり、災害拠点病院としての役割も担う北九州総合病院。急性期医療に特化し、強みを生かした救急医療で地域貢献を目指す。
「災害医療に正解はない。だからこそ反省を次に生かすことが重要」。災害拠点病院である三田尻病院。豊田秀二院長が被災地での経験を通して気づいたことは―。
「想定外の状況にどれだけ対応できるかがカギだろう」―。そう語るのは広島県の基幹災害拠点病院である県立広島病院の木矢克造院長。同院の災害医療活動を通じて感じたこと、今後の課題などを語ってもらった。
精神科を訪れる患者さんの数は、全国同様、増加傾向です。精神疾患についての一般的な認知度の高まりに伴い、早期受診する方が増えたこと、精神科に対する抵抗感が薄れてきたことなどが、背景にあると思います。
皆様、新年あけましておめでとうございます。2016年の熊本地震から1年8か月が過ぎました。熊本地震では全国から多くのご支援をいただき感謝の思いに一杯になり、当たり前であることのありがたさを強く感じたことでした。
新年明けましておめでとうございます。昨年、福岡県医師会は創立70周年を迎え、また、日本医師会横倉義武会長がアジア大洋州医師会連合会長、世界医師会会長にご就任されるという慶事続き、感謝と決意をあらたにした1年となりました。
熊本市が「市民の健康課題」として掲げ2009年にスタートした「CKD(慢性腎臓病)」対策事業。病診連携による早期発見・予防の体制づくりを進める中で、重要な役割を担うのが熊本大学腎臓内科だ。中山裕史講師は「全国のモデルケースとなる取り組みではないか」と語る