今月の1冊 – 82.さいごまで「自分らしく」あるためにホスピスの現場から
2025年問題の本質は二つ。高齢化の結果として臨死患者が増えるが医療機関のベッド数は減るため、多くの「死に場所難民」が発生するかもしれないこと。臨死患者の救急搬送件数が上昇すれば、「社会復帰可能な救急患者」が命を落としてしまう可能性が高まることー。
2025年問題の本質は二つ。高齢化の結果として臨死患者が増えるが医療機関のベッド数は減るため、多くの「死に場所難民」が発生するかもしれないこと。臨死患者の救急搬送件数が上昇すれば、「社会復帰可能な救急患者」が命を落としてしまう可能性が高まることー。
4月、医療法人亀岡病院の救急医療がスタート。サブアキュートの受け入れ強化が目的だ。就任以来10年間、大槻克一理事長が取り組んできた院内改革の「集大成」でもある。
埼玉県へのドクターヘリの導入に尽力し、救急功労者として国や県に表彰されるなど、長年にわたり救急医療に貢献してきた埼玉医科大学総合医療センターの堤晴彦病院長。トップの立場となって6年。理想の医療への取り組みはー。
「埼玉県で2番目となる総合周産期医療拠点の誕生は悲願だった」と語る安藤昭彦・さいたま赤十字病院院長。2017年、さいたま新都心駅前に移転開院した同院は、隣接する県立小児医療センターと共同で「総合周産期母子医療センター」の運営を開始した。
学生に教えるだけでなく教わる気持ちで日々を積み重ねる。目前の患者さんだけでなく世界を見て、知識や経験を生かす―。塩見一剛准教授は、地域と世界を見つめている。
「19番目の専門医」として位置づけられた「総合診療医」。患者が訴える症状の原因を突き止めて治療し、必要であれば専門の診療科を紹介する。地域包括ケアにも必要とされている「総合診療」について聞いた。
熊本医療センターの泌尿器科は、あらゆる患者を受け入れ、珍しい症例を含む数多くの疾患を治療してきた。県内の開業医や研修医から注目されている。
「生命だけは平等だ」を理念に掲げる徳洲会グループ。1988年、グループ25番目の病院として設置された「湘南鎌倉病院」は湘南鎌倉総合病院への名称変更、移転を経て現在の形になった。今、救命救急・外傷センターなどの新築プロジェクトを進めている。