九州医事新報社 - 医療・医学の〝今〟を伝えて62年

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サンプルタイトル:サンプルテキストサンプルテキスト Uncategorized サンプルタイトル:サンプルテキストサンプルテキスト Uncategorized サンプルタイトル:サンプルテキストサンプルテキスト Uncategorized サンプルタイトル:サンプルテキストサンプルテキスト Uncategorized サンプルタイトル:サンプルテキストサンプルテキスト Uncategorized サンプルタイトル:サンプルテキストサンプルテキスト Uncategorized サンプルタイトル:サンプルテキストサンプルテキスト Uncategorized 仮タイトル:九州医事新報について Uncategorized About Our Service 九州から医学医療界のニュースをお伝えして60年 情報を通じて医療界がよりよくなり、医療を提供する人のQOLを上げ、最終的には病院を利用する患者さんの医療に対する満足度向上と、QOL向上に貢献するため。また一般市民へは、病気などの検診啓発も積極的に行い、医療業界に新たな価値と情報を提供します。 わたしたちの理念 Categories カテゴリー一覧 カテゴリー名 サンプルテキスト サンプルテキスト   サンプルタイトル:サンプルテキストサンプルテキスト サンプルテキスト…

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新着記事 防止策とっても医療崩壊 危惧 2020年5月号 院内に注意喚起、戦略を練り、機動チームをつくって対応 2020年5月号 『九州医事新報グループ』読者アンケート 今月号の見どころ 温故知新 2020年5月号 【大阪】医療と介護の総合展 2020年5月号 「文医融合」を実現しブランド力を高める 2020年5月号 新着記事一覧を見る 特集インタビュー 01 専門性を高め続けるその意欲が発展の力 02 次世代重粒子線がん治療 真の健康長寿社会へ 03 放射線科の発展につながる医療のイノベーションに挑む 04 「山形モデル」実現までに乗り越えた壁とは? 特集記事一覧を見る 初めて訪れた人にオススメ 防止策とっても医療崩壊 危惧2020年5月号, インタビュー中四国版, インタビュー九州版,…

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日医は「非常事態の特例」強調

 新型コロナウイルス感染症(COVID―19)拡大の影響で、オンライン診療が関心を集め、広がりを見せている。厚生労働省は4月、閣議決定の同感染症緊急経済対策を受けて、電話や情報通信機器を利用する「オンライン診療」を、初診も含めて可能とする時限的・特例的緩和策を打ち出した。一方、日本医師会は「今回は非常事態の下、感染防止、医療崩壊を避けるための特例で、収まり次第、対面診療に戻すべきだ」と主張している。 感染拡大に伴い希望機関・患者が増加  厚労省は同省サイトで、電話や情報通信機器による診療に対応する医療機関リストを公開。すでに1万5000以上の医療機関が掲載されている。 ビデオ通話機能を使ったオンライン診療。視覚でも情報が得られ、医師にとってのメリットも大きいという  オンライン診療の医療機関向けアプリケーション事業を手掛ける企業の担当者は「4月、5月で1500件以上の申し込みがあった」。特に、東京、神奈川、大阪など都市部での引き合いが増加し、内科、小児科、精神科で取り組みが増えているとする。 京都市内で不妊専門クリニックを経営する田村 秀子 院長は、2015年からオンライン診療を実施。COVID―19の広がりと共に、オンライン診療を希望する患者が増加し、4月、5月は「通常の約10倍になった」という。 オンライン希望の背景に「対面」への不安  「今回の緩和は、COVID―19に対応する手段を講じたという意味で、患者さんにとって良いものだったと思います」と、黒木春郎・日本遠隔医療学会オンライン診療分科会会長は語る。 特例策では、電話や情報通信機器を通じた初診を含む診療と、服薬指導が可能になった。患者が「病院で感染するのでは」との不安を抱いて受診を避ける動きもあったが、対面でなく受診できれば、その必要もない。 オンライン診療が広がる背景には、患者、医療機関双方の不安がある。病院団体などによる複数のアンケート調査でも、感染拡大の影響による対面診療のリスクを恐れ、受診を控える患者の行動変容が顕著に現れた。また、医療機関側も院内感染のリスクから患者受け入れを断るケースが出ている。 急速で大幅な緩和に「利点損ねる」と危機感も  厚労省は2020年4月以降、オンライン診療を実施する医師に対し、定められた研修の受講を必須としているが、今回の特例に伴い、一時的にその制約を緩和している。「患者が減ったのでオンライン診療を始めようという医師もいる。患者側も、オンライン診療はどんな疾患、状況であろうと可能だと誤解しているのではないだろうか」と、黒木会長は急速な緩和による影響を危惧する。 日本プライマリ・ケア連合学会は5月20日、同学会サイトで「プライマリ・ケアにおけるオンライン診療ガイド」を発表した。「オンライン診療は、ビデオ通話機能のある情報通信機器を用いた診療で、電話診療とはまったく異なる」と明記。電話も含めて大幅に緩和された非対面の診療を「時限措置のオンライン診療」として用語を使い分けた。「大幅にオンライン診療が緩和されたという誤解を生じさせ、本来の利点を損ねてしまう恐れがある」とガイド公開の狙いを同学会は強く訴える。 外来に比べ低い診療報酬拡大の鍵は加算  2018年の診療報酬改定でオンライン診療料が初めて盛り込まれたが、外来診療よりも点数が低く抑えられ、収益面でのメリットはほとんどない。保険対象となる疾患も、生活習慣病などと制限がある。 今回の時限的措置では、現行にない初診料も認められた。今後の普及のためには「保険点数の増加と疾患の制限をなくすことが必要だ」と黒木会長はいう。田村院長は「緩和によってなし崩し的にオンライン診療が広がり、悪用されるようなことがあってはならない。慎重に進めてほしい」と訴える。

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コロナ合同緊急アンケート〜医療経営の状況把握〜

 日本病院会(相澤 孝夫 会長)、全日本病院協会(猪口 雄二 会長)、日本医療法人協会(加納 繁照 会長)は新型コロナウイルス感染拡大による2〜4月の病院経営の状況把握を目的に合同で緊急アンケート調査を実施した。  6月5日までに発表した報告によると、緊急事態宣言が出された4月の医業収入、医業利益率は10%を超える大幅減少。新型コロナウイルス感染症患者の入院を受け入れた病院、病棟を一時的に閉鎖した病院を中心に、赤字となった病院の割合が増加するなど厳しい数字が浮き彫りとなった。 4月最悪の医業利益率 全病院マイナス8.6%  調査は3団体に加盟する全病院(4,332病院)を対象に、5月7〜21日の期間、メールで調査票を配布し、回収した。5月21日現在の最終回答数は1,317病院(有効回答数1,307病院、有効回答率30.2%)だった。有効回答した病院の病床規模別は200床未満53%、200床~500床未満36%、500床以上11%。 対応状況では帰国者接触者外来を設置したのは31.1%、コロナ感染症患者の入院を受け入れたのは28.5%、院内感染や「スタッフが濃厚接触者などで出勤できない」などで一時的病棟閉鎖に追い込まれたのは14.7%だった。 4月は有効回答全病院(n=1,203)で見ると、医業収入(入院、外来、その他)は4億3147万円、医業費用(医薬品費、診療材料費、給与費、その他)は4億6787万円。医業利益率はマイナス8.6%で、前年比10.1ポイント減。コロナ患者の入院を受け入れていない病院(n=864)ではマイナス5.5%、同7.5ポイント減の落ち込みだったのに対し、受け入れている病院(n=339)ではマイナス10.8%、同12ポイント減、一時的病棟閉鎖病院(n=180)ではマイナス14.4%、同14.8ポイント減と厳しい数字を突きつけられた。 医業収入・費用はほぼマイナス 給与費だけプラス  医業利益率の減少に伴い、赤字病院の割合も増加。2019年4月には全病院(n=1,203)の45.4%だった赤字病院の割合が、2020年4月は66.7%と21.3ポイント増加。全国最多の患者数を抱える東京都だけで見ると、コロナ患者の入院を受け入れた病院37病院のうち、89.2%に当たる33病院が赤字となった。 医業収支を項目別に見ると、全国・東京とも医業収入はどの項目もすべてマイナスとなり、ほとんどが10%以上の減少。医業費用も多くがマイナスとなったが、給与費だけがプラスと突出していた。 入院、外来患者、手術、救急受け入れが減り、日常医療が縮小する一方、コロナ対応に追われる医療現場の実態が明らかになった。 4月の外来患者 延べ数20%減、初診40%を超す減少  4月の外来患者を見ると、有効回答全病院(n=1,299)の外来患者延べ数は前年同月比で19.7%減、初診患者数は41.6%減少した。特定警戒13都道府県の病院(n=718)では外来患者延べ数は22.7%減、初診患者数は45.7%減とほぼ半減した。東京(n=97)は外来患者延べ数は29.7%減。初診患者数は63.5%減で3分の1となった。 病床利用率は、有効回答全病院(n=1,256)で81.8%から75.2%となり、6.6ポイント減。コロナ患者の入院受け入れ病院(n=365)で77.8%から66.9%へ10.9ポイント減。一時的病棟閉鎖病院(n=188)では78.8%から67.2%へ11.6ポイント減。 4月の手術件数を見ると、有効回答全病院(n=1,307)の平均手術数は165件から136件と17.5%の減少。救急受け入れ件数も救急患者受け入れ件数が404件から263件へ34.9%減。このうち救急車受け入れ件数は133件が103件と22.6%の減で、厳しい数字が並んだ。 地域医療継続に支援必要 医療崩壊懸念  全日本病院協会の猪口会長は「4月は外来・入院とも大幅減で、経営は著しく悪化した。5月はさらに悪化し、長期化する見通し。地域医療継続には様々な支援が必要だ。受け入れ病院では診療報酬上の配慮はあったが悪化は深刻。病棟閉鎖病院の悪化傾向も顕著。緊急的な助成がなければ、コロナ感染症への適切な対応は不可能で、地域医療崩壊が懸念される」と総括している。

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時代とともに変化 誇りの持てる職場を目指す

福岡赤十字病院中房 祐司 院長(なかふさ・ゆうじ)1983年九州大学医学部卒業。米ワシントン大学医学部留学、佐賀大学医学部附属病院一般・消化器外科診療教授、福岡赤十字病院副院長などを経て、2020年から現職。 就任直後に緊急事態宣言  2020年4月1日付で、福岡赤十字病院の院長を拝命致しました中房祐司です。1983年に九州大学医学部を卒業し、九州大学第一外科(現:臨床・腫瘍外科)に入局しました。 九州大学ならびに関連病院で4年間の臨床修練を行い、3年間のアメリカ留学を挟んで、15年ほど九州大学で主に移植の臨床や研究に従事。その後、佐賀大学で消化器外科および乳腺外科の診療ならびに後進の指導に当たりました。 2009年に当院へ赴任し、主に大腸がん、乳がんを担当。2012年に副院長に就任してからは、研修医教育、病診連携、DPC、医療安全などの管理・運営業務を経験してまいりました。 院長に就任してすぐに、新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言が発令。感染患者受け入れ体制拡充のための病棟改造(ゾーニング工事)や人員配置の変更に翻弄(ほんろう)される日々が続きました。 一方、治療延期や受診控えによって一般患者数は外来、入院ともに激減。病院の社会的使命と、健全経営を両立させることの難しさを痛感しているところです。 常に最新の医療を提供  当院は、1947年に現在の位置(福岡市南区)に診療所として創設されました。1952年「福岡赤十字病院」と改称し、50床の病院として発足。以来、増改築を繰り返し、2013年に現在の病院として新築オープンしました。 手術室、血管造影室、集中治療室などをワンフロアに集約。救急外来の内部設備とアクセスを整備することによって、脳・心血管など急性期疾患の対応環境を充実させました。 その後も徐々に診療内容、ならびに人的規模を拡大し、現在は511床(一般509床、感染2床)、標榜診療科36科、医師175人を擁する陣容となっております。 医療機器についても、この3年は、それぞれ320列CT、ダビンチXi、3T―MRIを導入しました。また、2016年には病院機能評価、2019年には外国人患者受入れ医療機関(JMIP)の認証を受け、2018年からはDPC特定病院群に認定されています。病院規模、診療内容、診療体制、医療機器などさまざまな面から、大学病院に準ずるレベルになってきたと考えています。 がん診療連携拠点病院指定を目指して  これからも社会や地域のニーズに合わせてさらなる内容の充実、変貌を遂げていきたいと考えています。 まず初めに、血管造影室増設によって2019年から急激に症例が増加し、当院の強みの一つとなってきた不整脈カテーテルアブレーションの診療環境整備を行います。 2018年には、低侵襲手術センターを設置してロボット支援下手術を導入。泌尿器科と消化器外科領域では、早期に保険適用を獲得しており、順調に症例数を伸ばしてきました。 2019年からは呼吸器外科や婦人科領域でも安定した治療が行えるようになったため、この領域でも積極的に手術症例増加を目指していきます。 今後ますます入院期間は短縮されると予想され、効率的で適切な入院診療を行うために入退院支援体制を整備します。また、同年の実績で要件を達成できたため、念願であったがん診療連携拠点病院指定の申請を行う予定です。 これからの私の目標は、当院をさらに発展させ、「医療レベル」「経営体質」「教育・人材育成」、すべての面で日本トップクラスの病院とすることです。当院職員が家族、友人、知人に自信を持って勧められる病院、誇りの持てる職場とすることを目指しています。皆さまのご指導をよろしくお願いいたします。 福岡赤十字病院福岡市南区大楠3-1-1  ☎️0570-03-1211(代表)https://www.fukuoka-med.jrc.or.jp/

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地域とともにさらなる発展を

産業医科大学病院田中 文啓 病院長(たなか・ふみひろ)1986年京都大学医学部卒業、同胸部疾患研究所外科教室(現:医学研究科器官外科学講座呼吸器外科)入局。米MDアンダーソンがんセンター胸部外科留学、兵庫医科大学呼吸器外科准教授、産業医科大学病院副院長などを経て、2020年から現職。同大学第2外科学教授兼任。  2020年4月から産業医科大学病院の病院長に就任いたしましたので、ごあいさつ申し上げます。 私は1986年大学卒業と同時に京都大学胸部疾患研究所外科教室に入局し、以来30年以上にわたって肺がんや胸膜中皮腫などの呼吸器悪性腫瘍に対する手術を中心とした呼吸器外科学の診療・教育・研究に携わってきました。 2010年12月に縁あって産業医科大学第2外科学教授(産業医科大学病院呼吸器・胸部外科診療科長兼任)に就任し、恩師の教えである「自分や自分の家族が病気になったときに受けたい医療」の実現と後進への継承を目指して臨床・医学教育・医学研究を行ってきました。 また、産業医科大学病院の理念「①患者第一の医療を行います② 科学的根拠に基づく安全かつ質の高い医療を提供します③人間愛に徹した優れた産業医と医療人を育てます」を実現すべく全力を傾け、院内各部門や地域医療機関と連携して、教室員とともに地域医療の発展に努めてきました。今後はこれまでの経験を生かして、「自分や自分の家族が病気になったときにかかりたい」病院を目指して努力する所存です。 産業医科大学病院は1979年7月に診療を開始し、現在では北九州地区唯一の大学病院および特定機能病院として質の高い安全な医療・教育を行っています。特にがん診療の分野では、近年は北九州医療圏で最も多くの患者さんの診察を行っています。これはひとえに、開設以来、産業医科大学病院発展のために尽力された法人・大学および病院職員の多大な努力と、多くの地域医療機関および関係者の方々のご支援のたまものです。 一方で、病院開設より40年以上が経過し施設の老朽化や狭隘(きょうあい)化が目立つため、3年後(2023年)の開設を目指して急性期診療棟新築の準備を進めています。新棟は急性期医療に関わる部門を強化・集約した地上5階建ての診療棟で、ハイブリッド手術室など最新鋭の設備を備えるとともに、産業医学臨床センターや両立支援室などの産業医科大学ならではの機能も備える予定です。 私は、新病院建設準備室長あるいは新病院建て替え対策室長として、新病院建設の準備に関わってきました。この経験を生かし、経営的な視点とのバランスを取りつつ新病院での円滑な診療開始に向けて努める所存です。 また、医療を取り巻く環境は、求められる医療技術や医療安全のレベルが高くなる一方で、診療報酬の実質的引き下げや少子化による患者数の減少など経営的にも厳しさを増しています。さらなる産業医科大学病院の発展のために、時には従来の枠組みにとらわれない発想に基づいた業務効率化も重要です。これまでの産業医科大学病院の長所を生かしつつ、同時に他のさまざまな医療機関の多様な考え方や施策を取り入れながら、産業医科大学病院のますますの発展のために微力ながら努力する所存です。 さて、2019年末に中国に端を発した新型コロナウイルスの感染拡大は地球規模で広がり、医療のみならず社会全体に暗い影を落としています。当院でもコロナウイルス感染症対策に追われ、通常の診療業務にも影響が出ている状況です。 しかし振り返ってみますと、当院ではさまざまな制度化改革などの難問が生じるたびに職員が一致団結して局面を乗り越えてきた実績があります。今回の難局も必ずやこれを乗り越え、逆にこれらを糧として、より安全で高水準の医療体制を構築し、安心な医療を提供していけるものと確信しています。そのためには職員や関係者をはじめ、地域の医療関係者の皆さま方のご協力がぜひとも必要ですので、よろしくご指導ご支援のほどお願いいたします。 最後に、私は病院長に就任しても、あくまでも一外科医として、これまで通り手術に携わりますので、よろしくお願い申し上げます。 産業医科大学病院福岡県北九州市医生ケ丘1-1  ☎️093-603-1611(代表)https://www.uoeh-u.ac.jp/hospital.html

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良質かつ高度なリハビリを

社会医療法人令和会 熊本リハビリテーション病院桑原 公倫 病院長(くわはら・こうりん)1997年島根医科大学医学部(現:島根大学医学部)卒業、熊本大学医学部附属病院(現:熊本大学病院)整形外科入局。国立療養所(現:国立病院機構)熊本南病院、熊本リハビリテーション病院副院長などを経て、2020年から現職。  2020年4月1日付で院長に就任しました。まず簡単に当院のご紹介をします。熊本リハビリテーション病院は、1974年に「熊本理学診療科病院」として創設され、その後1986年に名称を「熊本リハビリテーション病院」に変更して現在に至ります。創設時の80床から約50年の年月を経て、一般病床225床(一般病棟90床、回復期リハビリテーション病棟135床)、約30人の医師と約500人のスタッフを擁し、リハビリテーション専門病院としてさまざまな疾病に伴う機能障害に対し、加療を行ってきました。 当院の役割として、前任の先生方から脈々と息づくモットーのようなものですが、「これからも可能な限り急性期より良質かつ高度なリハビリテーションを提供」し、医師・看護師・セラピスト・医療ソーシャルワーカーなどが連携し、責任ある医療を実践し、患者さんの早期退院・早期社会復帰・在宅生活をサポートしていきたいと思います。 先ほど、「可能な限り急性期よりリハビリに介入」と申し上げましたが、整形外科・形成外科・血管外科などの診療科で年間1200例程度の手術を行う中で、疾患によっては術前から積極的なリハビリテーションを提供しています。また、近隣の高度急性期病院と連携し、骨折などの外傷や運動器疾患の術後、脳卒中などの患者さんを早期に受け入れるという「熊本方式」と呼ばれる地域完結型医療を実践しています。 リハビリテーション部門の特徴は、365日リハビリを提供し、スタンダードな手法に最新の技術や機器を積極的に導入した「ハイブリッド・リハビリテーション」を実践。リハビリの効果を高め、早期退院・早期社会復帰といったニーズに応えることができるように最大限に努力していきたいと思います。 中・長期計画にも関わりますが、「その人らしい暮らしの再構築と支援」を行うための組織づくりを行っています。整形外科を中心とした急性期治療をはじめ、回復期リハビリテーションで地域に貢献してきました。在宅支援では、リハビリテーション医療の一環である病院の在宅支援部門と介護保険関連事業所である訪問系サービス部門などが協働する仕組みを2001年につくり、すべてのご利用者に対してより良いサービスを提供することを心掛けてきました。 今後のわが国の大きな問題でもあります人口減少・高齢者の増加に伴い2025年には、1人の高齢者を2人以下で支える社会構造が想定され、高齢者の在宅復帰の高いハードルとなることが予想されます。 訪問看護・通所リハビリなどの在宅支援の重要性が増すと考えられることから、地域包括ケアシステムをさらに推進するための組織改編を行い、「生活リハセンター」として在宅部門の強化を図り、地域医療・生活支援を実施します。 最近、当院が力を入れている取り組みとしては、一つ目は高齢者医療を取りまく諸問題で、「低栄養」「サルコペニア」が注目されています。多職種による栄養サポート(NST)、摂食嚥下(えんげ)リハビリを実践・研究し、サルコペニアや低栄養の最新のエビデンスを創出、世界へ発信しています。 二つ目は、2017年より脂肪組織由来再生幹細胞を用いた再生医療に取り組み、「重症虚血肢」「脊髄損傷」「脳卒中後遺症」「変形性膝関節症」に対する認可を受け、治療を提供しています。特に脊髄損傷は2019年度約20例の加療を実施。これまで抜本的な治療方法がなかった分野でもあり、症例を積み重ね、結果や検討事項を発信できればと考えています。 これからますます地域社会の中で、当院の役割が問われ、難しいかじ取りを強いられる場面もあるかと思います。地域の皆さまや関係機関の皆さまにご指導を仰ぎながら、職員一丸となり、頑張りたいと思います。 社会医療法人令和会 熊本リハビリテーション病院熊本県菊池郡菊陽町曲手760 ☎️096-232-3111(代表)http://www.kumareha.jp/

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共に成長する大学へ

福岡大学朔 啓二郎 学長(さく・けいじろう)1978年福岡大学医学部卒業。米シンシナティ大学内科フェロー、福岡大学医学部心臓・血管内科学主任教授、同大学病院副病院長、同大学医学部長などを経て、2019年から現職。  2019年12月、第9代学長に朔啓二郎氏が就任。医学部を軸に長年、大学の発展に寄与してきた。新型コロナウイルス感染症(COVID−19)の拡大に際し、学長提言を打ち出すなど素早い対応に注目が集まっている。 学生の不安に対し強いメッセージを出す  「人類の歴史は感染症との闘いでした」 この一文から始まる朔学長の提言が、福岡大学のホームページに掲載されている。「コロナからニュー福大へ。私たちが試されている。」というタイトルが掲げられ、人類が細菌やウイルスと共存しコントロールしてきた歴史をひもとき、COVID―19拡大を転機と捉えた上で、学長としての考えを打ち出した。 きっかけは、感染拡大によって報道が過熱する中、社会に大きな不安が広がっていると感じたためだ。「学生の不安を少しでも解消するために、学長として、しっかりとしたメッセージを伝えたいと思いました」 また、医療従事者に対して、一部から心ない言葉が投げかけられたという報道を耳にするたびに、心を痛めている。「医学は感染症に向き合い、そしてそれを乗り越えてきたことを理解してほしいと思います」 医工連携の促進 創立100周年へ向け  COVID―19を機に、学長自らが〝命ファースト〟を掲げ、社会のニーズに応える新たな取り組みが、大学全体で始まっている。 学生に対する遠隔授業開始もその一つ。4月の始業に合わせて関係者に通信環境の整備を願い出ると同時に、学内の情報システムの構築を順次強化している。 また、COVID―19の拡大に伴う医療現場の備品不足を解消することを目的に、医学部と工学部の連携による製品化を実現。工学部にある「ものづくりセンター」が中心となり、3Dプリンターやレーザー加工機を活用して、医療資材を製作。フェースシールドは量産にも踏み出し、地域の医療機関への無償配布も始まった。 また、創立100周年へ向け、5年ごと、3期に分けた中長期計画を策定し、目指すべき将来像を実現すべく進めている。「不安な時代だからこそ、明確な指針を示したい」。リーダーとしての覚悟が静かな口調ににじむ。 医学教育で得た〝共に育つ〟喜びを  86年の歴史を持つ福岡大学は、医学部をはじめ9学部31学科を擁する総合大学。これまで約27万人という卒業生を輩出してきた。 自身は1978年に同大医学部を卒業。循環器疾患の研究で知られる福岡大学荒川規矩男教授(当時)の薫陶を受ける。荒川教授の後を引き継ぎ現在の心臓・血管内科学の主任教授の他、福岡大学病院副病院長や医学部長を務めるなど、学生時代を含めると40年以上を、この大学で過ごしてきた。 「真面目な学生でしたね」と自らの学生時代を振り返る。試験が終わると、ヨーロッパやインドなどを旅し、異文化に触れた。 教育者として学生や医局員と接する時に心掛けてきたことが三つある。褒めること、励ますこと、認めること。「誰でも褒められたらうれしいもの。それぞれの考え方を認めることも大切にしてきました」 学長に就任後、組織をまとめ、率いていくためにも自らの考え方を分かりやすく示そうと「Rise with Us」というスローガンを掲げた。 「医学教育に長年携わる中、教育を通じて、教える側と教えられる側の両者が共に成長できることを実感しました」。医学教育からの経験を「教育」ではなく「共育」と捉え、教育する側が学び続けることの重要性を全学部にも広げたいと考えている。 「Rise with Usは、大学全体で共に駆け上がっていくイメージです」。学生と共に大学が成長し続けることを、強く願う。 福岡大学福岡市城南区七隈8-19-1 ☎️092-871-6631(代表)https://www.fukuoka-u.ac.jp/

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