日本形成外科学会 理事 福岡大学医学部形成外科学講座 大慈弥 裕之 主任教授
QOL、アンチエイジングへの関心の高まりとリンクして、「傷の専門家」である形成外科医の活躍の場が広がっている。日本形成外科学会理事も務める福岡大学・大慈弥裕之主任教授が考える「専門医像」を伝える。
QOL、アンチエイジングへの関心の高まりとリンクして、「傷の専門家」である形成外科医の活躍の場が広がっている。日本形成外科学会理事も務める福岡大学・大慈弥裕之主任教授が考える「専門医像」を伝える。
新専門医制度は脳神経外科の研修プログラム制度がモデルになったと言われています。脳神経外科学会の認定制度は、1966年に麻酔科に続き2番目の専門医制度として制定されました。厳格で長い歴史のある制度です。さらに、脳神経外科学会では6年前から新専門医制度で採用となった「プログラム制」による教育を始めていました。新制度に合致した制度を早くから取り入れていたこともあり、開始にあたって特に大きな混乱はなかったと思います。
「放射線科医が増え、診療・研究・教育ともに良い環境ができてきた」と語る村山貞之教授。沖縄県の中核病院として先進医療の実践はもちろん、地域の医療機関との連携や、リサーチマインドを持つ医師の育成に力を入れている。
坂之上病院の精神科医療を軸に、病気や障がいを持つ人が「地域で自分らしく暮らす」ための支援に注力する医療法人陽善会。就労機会を提供する「いっぽいっぽ」、そこで作られたとうふやスイーツの直売所「豆富家ようぜん」ー。小城卓郎理事長に「患者と社会の接点」というテーマで話を聞いた。
日本では免疫への関心は、これまであまり高まることはありませんでした。「サルノコシカケ」の成分などを用いた免疫賦活剤や「養子免疫療法」などの非特異的免疫治療が試みられてきましたが、安定的な成績を残すには至っていません。
認知症高齢者は年々増加しており、2025年には全国で推定700万人に達すると言われています。65歳の5人に1人が発症する計算で、熊本県では、約11万人の方が認知症になると予測されています。誰もが当事者として、もしくは家族として関わる可能性が高い病気です。
長崎県の小児在宅医療の支援事業をけん引する岡田雅彦准教授。ニーズが増す中、多職種間での連携を図り、医療的ケアが必要な子どものQOL向上のために奔走する。
災害発生時、携帯端末を通じて本人の避難を誘導すると同時に、自らが避難したことを家族などに知らせ、避難を促す―。そんな新たな技術を熊本赤十字病院が考案し、特許を取得した。同院は企業と共同で災害時にライフラインが止まっても機能が維持できる水洗トイレの開発にも成功。災害に強い社会づくりに積極的に取り組んでいる。