香川大学医学部母子科学講座 周産期学婦人科学 田中 宏和 准教授
2013年、2014年の人口動態統計で「周産期死亡率が全国で最も低い」との調査結果が示すとおり、香川県は「安全にお産ができる県」として知られています。その要因として周産期医療体制の充実が挙げられると思います。
2013年、2014年の人口動態統計で「周産期死亡率が全国で最も低い」との調査結果が示すとおり、香川県は「安全にお産ができる県」として知られています。その要因として周産期医療体制の充実が挙げられると思います。
不妊検査・治療を受ける患者の中で、加齢などによる「卵子の老化」が問題になっているという。メラトニンを活用した卵子の質向上の研究で、世界的にも注目されている山口大学の田村博史准教授に、不妊治療の今を聞いた。
「小児救急医療の充実」と「安全な周産期管理」を目的として2014年に開設された「地域小児・周産期講座」。地域が抱える課題と課題解決に向けて進めている人材確保の策や、始まった新たな取り組みとは。松原圭一教授に聞いた。
1943年に開講した徳島大学大学院医歯薬学研究部産科婦人科学分野。長い歴史を持つ教室として関連病院は20余り。四国のみならず遠くは北海道まで医師を派遣する。研究面では長年「不妊・内分泌」を教室の中心テーマに据える。現代の生殖補助医療の課題は複雑化しているようだ。
「白内障の日帰り手術を受けられるように」ー。そんな思いを実現すべく1994年、藤田眼科を開設した。白内障の手術件数は年間およそ2000。2018年内には累計5万件に達する見込みだ。藤田善史院長の取り組みを振り返ることで、白内障手術の進化の過程が見えてくる。
「高齢化先進県の高知から、低侵襲なこれからの外科治療のあり方を提案したい」と穴山貴嗣准教授。特に肺がんの早期診断・治療と予後改善のため、フットワーク軽く、臨床・研究に取り組む。
「平成30年7月豪雨」は各地に甚大な被害をもたらした。広島県呉市でも7月6日夜から7日未明にかけて1時間に50mmを超える大雨を観測。主要な道路、鉄道が寸断され、一時は約23万人が孤立した。森脇克行副院長が感じた「事業継続」のためのポイントは―。
兄は吉田総合病院(広島県)・住元一夫院長、弟は柳井医療センター(山口県)・住元了院長。3兄弟で院長だ。新病院の船出を祝い、兄が製作した帆船模型が贈られた(写真)。開院直前の「平成30年7月豪雨」による影響はあったが職員が団結。7月18日、予定通り患者を迎え入れた。
9月、高松市民病院と香川診療所が統合。「高松市立みんなの病院」として新たなスタートを切った。「高松市新病院基本構想」(2009年)で目指した2014年の開院はならなかったが、そのぶん時間をかけて、「地域の軸」として根付いていくための方向性を練り上げた。