出生率日本一を続ける沖縄県。ただし、周産期医療センターを持つ医療機関は限られており、NICUは常に満床状態にあるという。重症の患者の搬送や慢性的な医師の不足にどう対処しているのか。その取り組みについて尋ねてみた。

発症が若年化する「子宮頸がん」をテーマにしたがん教育を通し、命の尊さを訴えている片渕秀隆教授。熊本県内の中学・高校での授業はこれまで80回以上。"K発プロジェクト"も推進中だ。活動を始め10年の節目を迎えた今、思うことは。

福岡県北九州市に位置し、大学病院として産業医学振興や産業医養成に尽力する産業医科大学。この春に赴任した産科婦人科学の吉野潔教授に、教室の役割と高齢者の多いこのエリアで近年増加傾向にある「子宮体がん」について聞いた。

「子どもを産み、育てたい」と願うカップルのニーズに応えることは、少子化対策の一つでもある。1995年、不妊症治療を専門とする「蔵本ウイメンズクリニック」を開院した蔵本武志理事長・院長に、不妊治療の今と課題、そして、これからを聞いた。

2013年、2014年の人口動態統計で「周産期死亡率が全国で最も低い」との調査結果が示すとおり、香川県は「安全にお産ができる県」として知られています。その要因として周産期医療体制の充実が挙げられると思います。

不妊検査・治療を受ける患者の中で、加齢などによる「卵子の老化」が問題になっているという。メラトニンを活用した卵子の質向上の研究で、世界的にも注目されている山口大学の田村博史准教授に、不妊治療の今を聞いた。

「小児救急医療の充実」と「安全な周産期管理」を目的として2014年に開設された「地域小児・周産期講座」。地域が抱える課題と課題解決に向けて進めている人材確保の策や、始まった新たな取り組みとは。松原圭一教授に聞いた。

1943年に開講した徳島大学大学院医歯薬学研究部産科婦人科学分野。長い歴史を持つ教室として関連病院は20余り。四国のみならず遠くは北海道まで医師を派遣する。研究面では長年「不妊・内分泌」を教室の中心テーマに据える。現代の生殖補助医療の課題は複雑化しているようだ。