国立研究開発法人 国立成育医療研究センター 賀藤 均 病院長
小児、周産期、母性・父性医療などを包括する「成育医療」における唯一の国立高度専門医療研究センター。賀藤均病院長は世界水準の高度医療の推進とともに、日本の小児医療が直面する問題の解決法を模索。「小児科医の役割は、医療を提供するだけではない」と言葉に力を込める。
小児、周産期、母性・父性医療などを包括する「成育医療」における唯一の国立高度専門医療研究センター。賀藤均病院長は世界水準の高度医療の推進とともに、日本の小児医療が直面する問題の解決法を模索。「小児科医の役割は、医療を提供するだけではない」と言葉に力を込める。
およそ60人の医局員を束ねるのは、5代目の大鳥精司教授。「自主性を重んじる」という方針のもと、個々の関心に応じて技術を高めたり、研究に打ち込んだりできる教室づくりを進めてきた。就任3年目の今、次のステップに進むための準備も着々と進んでいるようだ。
今年、開院70年。理念に掲げる「病気の予防、医療、介護サービスを提供し、地域の皆様に親しまれ、信頼される病院」を目指して奮闘してきた。4月、6代目として就任した吉田武史院長が見る現状、これからのイメージは。
限られた医療資源で、ニーズにどう応えるのか―。埼玉県は、2017年の厚生労働省発表で、国民1人当たりに対する医師、病床数がともにワーストだった。織田弘美病院長は、関連法人や地域の医療機関との連携を強めながら、この課題に立ち向かう。
与えられた病院ではなく「自分たちの病院」に―。新病院建設をミッションとして院長に就任。2018年5月の開院まで長い年月を要した。「スタートラインに立っただけ」と言う松本裕史院長。「真の完成」に向けて歩みは続く。
昨年12月、川口市の人口は60万人を突破した。埼玉県済生会川口総合病院が医療を提供する対象は、隣接の戸田市、蕨市を合わせておよそ80万人。人口の伸びと同時に、全国的にも高齢化のスピードが速い。日本最大の社会福祉法人・済生会の一員として埼玉県南部で「守っていくもの」は。
ここ3年間の経営努力が実を結び、強固な財政基盤の構築が実現した筑波大学附属病院。4月に就任した原晃病院長のもと、いよいよ「攻め」に転じようとしている。目指すのは、グローバルな視野でローカルな課題を捉えることのできる医療人の輩出。新たな施策を次々と打ち出している。
1993年の国立療養所東栃木病院との統合、2004年の国立病院機構への移行による独法化。こうした流れの中で宇都宮病院は低空飛行を続けていた。存続の危機がささやかれるほどの状況から一転、10年連続の黒字。「未来を見つめる組織」へと変わった。