岐阜大学医学部附属病院 高次救命治療センター 小倉 真治 病院長・センター長
北は北海道、南は沖縄県と、救急医を志す医師が全国から集まる岐阜大学の高次救命治療センター。「救急医療は初期診療開始までの時間が患者のその後を分けるので、時間の感覚が重要になるのです」と小倉真治センター長は語る。
北は北海道、南は沖縄県と、救急医を志す医師が全国から集まる岐阜大学の高次救命治療センター。「救急医療は初期診療開始までの時間が患者のその後を分けるので、時間の感覚が重要になるのです」と小倉真治センター長は語る。
南海トラフ地震では最大震度7、津波到達までの最短時間は30分、最大津波浸水深が8mと予想される三重県伊勢市。「一人でも多くの命を助けるために、あらゆる備えをすることがわれわれの責務」だと説田守道・救命救急センター長は語る。
開設70年を迎えた神戸医療生活協同組合神戸協同病院。阪神・淡路大震災での医療活動を通じて学んだことは、日々の診療、病院づくり、そしてまちづくりへと生かされている。被災者の診療に携わり埋もれていた「災害関連死」を見つけ出した上田耕蔵院長から見える今と未来を聞いた。
「見たことのない症状の患者が次々に運ばれてくる。その度に必ず救命するんだという思いに奮い立ちました」と語る杉本侃理事長。救急医療の概念もない時代に、救急を開始。今の体制を一から作り上げた。
2013年に高度救命救急センターの指定を受けた大津赤十字病院。救命救急センターでは、24時間重篤な患者の受け入れ対応が可能であり、応需率は99%を誇る。
災害発生時、携帯端末を通じて本人の避難を誘導すると同時に、自らが避難したことを家族などに知らせ、避難を促す―。そんな新たな技術を熊本赤十字病院が考案し、特許を取得した。同院は企業と共同で災害時にライフラインが止まっても機能が維持できる水洗トイレの開発にも成功。災害に強い社会づくりに積極的に取り組んでいる。
父親が理事長を務めている天陽会中央病院に戻ったのが10年前。厚地伸彦院長は、たびたび起こる救急患者の県外搬送に危機感を抱き、専門である循環器領域を中心に、救急対応を強化してきた。その思いは災害対策にも通じている。