名古屋市南部の高度急性期・急性期医療を支え、地域包括ケアの要の役割を担う中京病院。医師不足や働き方改革といった数々の課題。目まぐるしく変わっていく状況に対応するため、絹川常郎院長は解決策を模索し続けている。

愛知県随一の「子どものための医療施設」。小児救命救急センターとして県内はもとより、東海地方の小児救急患者を広く受け入れる。急性疾患に対する高度医療を提供するとともに、慢性期医療、在宅医療への対応、児童虐待防止ネットワークの拠点など、担う役割は多様。小児医療を取り巻く環境の変化に、センターはどのようにして寄り添ってきたのか。

2015年、二つの市民病院（知多市民病院、東海市民病院）が統合。「公立西知多総合病院」として地域の急性期医療を担う基盤が整った。2019年、放射線治療施設の完成をもって、トータルながん医療の提供も可能となる。浅野昌彦院長に現状を聞いた。

7月に就任した相川竜一院長のもと「改革」が進むJCHO桜ケ丘病院。新病院の建設、開院時期はまだ定まっていないが、すでに地域の期待の高まりを感じている。「早期の実現に努めたい」と語る相川院長。その船出は、決して順風満帆ではなかったという。

県が「清流の国ぎふ」としてブランド化を進めているように、岐阜県は山紫水明の地。「地域に親しまれる存在に」との願いを込めて、病院名に「清流」の2文字を入れた。2018年4月開院。名和隆英理事長を突き動かしたのは「生まれ育った土地の医療崩壊を防ぎたい」という強い思いだったという。

11月8日（木）から10日（土）までの3日間にわたり、岐阜市で「第60回日本先天代謝異常学会総会」および「第16回アジア先天代謝異常症シンポジウム」が開催される。会長を務める岐阜大学小児病態学講座の深尾敏幸教授に見どころを聞いた。