生産年齢人口、出生数ともに増加傾向にあり、JR中央線沿線を中心に町は活気づく。そんな武蔵野市で高度急性期病院の道をひた走る武蔵野赤十字病院。成長の歴史は、泉並木院長の挑戦の軌跡とも重なる。

3月、昭和大学医学部小児科学講座主任教授を退官した板橋家頭夫病院長。極低出生体重児の出生後の栄養管理がもたらす影響と、今後の課題を聞いた。

「埼玉県で2番目となる総合周産期医療拠点の誕生は悲願だった」と語る安藤昭彦・さいたま赤十字病院院長。2017年、さいたま新都心駅前に移転開院した同院は、隣接する県立小児医療センターと共同で「総合周産期母子医療センター」の運営を開始した。

2005年、徳洲会グループにおける「東京都初」の病院として東京西徳洲会病院は開院した。「人間に例えればまだまだ若い。職員のやる気を伸ばせる病院でありたい」―。渡部和巨院長は、高いポテンシャルに期待を寄せる。

もともとは国立病院。2003年、経営移譲によって、社会福祉法人聖隷福祉事業団聖隷横浜病院となった。2015年就任の林泰広病院長は、四つの柱を掲げ、経営改革を進めている。

24時間365日、「断らない医療」を実践し、難度の高い症例と年間1万台を超える救急車を受け入れる川崎幸病院。国内1位の大動脈疾患手術件数を持つ「川崎大動脈センター」をつくり上げた山本晋センター長が今年、院長に就任した。

われわれは全国から患者を集める病院ではない。だからこそ余計に、地域のニーズに応えなくては―。神奈川県済生会横浜市東部病院の三角隆彦病院長は言う。高度急性期医療を担う同院の病院長が、次に取り組もうと考えていることは地域ぐるみの人材育成と医療機関同士の連携強化だった。