およそ40年にわたり「沖縄県の生活習慣病」と向き合ってきた髙江洲良一理事長。心がけているのは「患者さんの生活の背景まで見て、少しの"刺激"を加えてあげること」と語る。

地域がん診療連携拠点病院を中心とする医療提供体制の整備で「がん医療の均てん化」が進んだが、診療の質を評価する手法はまだ確立されていない。「格差」が生じていることも課題として浮かび上がってきた。医療安全の確保に関する問題点も指摘されており、がんゲノム医療など、一定の集約化が必要な分野もある。

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大阪市立大学医学部附属病院（大阪市阿倍野区）は6月7日、市立柏原病院（柏原市）と「医療機能連携協定」を締結した。

2025年問題の本質は二つ。高齢化の結果として臨死患者が増えるが医療機関のベッド数は減るため、多くの「死に場所難民」が発生するかもしれないこと。臨死患者の救急搬送件数が上昇すれば、「社会復帰可能な救急患者」が命を落としてしまう可能性が高まることー。

移転計画が動き出してから10年。奈良県総合医療センターは今年5月1日、新病院での診療を開始した。

未熟児から思春期まで」「救急から慢性疾患まで」を合言葉に、子どもと家族に寄り添う小児科学教室。若手医師が数多く在籍する明るいムードの医局を率いるのは、この春44歳で就任した若きリーダーだ。

性期医療に携わる中で考え続けてきた「いかに人生を終えるか」という大問題。本腰を入れて取り組むべく慢性期病院に移って3年目。この4月には院長に就任、理想のエンドオブライフ・ケア実現に向けてまい進している。