WHO（世界保健機関）は、2050 年までに、世界の人口のうち少なくとも7 億人（10 人に1 人）が耳と聴覚のケアが必要になり、特に若者は騒音性の難聴になるリスクが高いと、警笛を鳴らしている。欠畑誠治会長は、「社会的損失の大きいこの課題に、どう立ち向かうかを考える機会にしたい」と語る。