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いま注目すべき医療と介護の動向「メディカルジャパン大阪」に2万1600人が来場

いま注目すべき医療と介護の動向「メディカルジャパン大阪」に2万1600人が来場

 国内外からおよそ780社が参加した「」。大阪での開催は今回で5回目となる。働き方改革や人材不足など、現場が直面するさまざまな課題の解決につながる機器やサービスのブースが並んだ。

六つの展示会で構成  セミナーも充実

 2月20日から22日、(大阪市住之江区)で「医療と介護の総合展」が開かれた。

 通称「」は、大阪と東京で年に2度開催される。医療4分野(医療機器・設備、医療IT、病院運営支援、ヘルスケア・医療機器開発)、介護2分野(介護&看護、地域包括ケア)の計六つの展示会で構成。病院やクリニック、介護、行政の関係者などに向けて、製品や技術、サービスの最前線を発信する。

 およそ200本のセミナーが企画され、日本病院会の相澤孝夫会長、日本総合研究所の寺島実郎会長、国立情報学研究所の喜連川優所長らが登壇。また、全国各地からエントリーした介護事業者が独自の工夫や取り組みなどを発表するコンテスト「介護甲子園」(主催:日本介護協会)の決勝大会も同時開催された。

「働き方改革」を 後押しする技術とは

  大阪会場に出展したのは初出展の250社を含む国内、そして海外のおよそ780社。

 「医師の働き方改革に関する検討会」の議論が間もなくまとまるタイミングということもあり、時間短縮や負担軽減、業務効率化などに関するブースへの注目度も高かった。

 例えば各種の報告書などは、紙からアプリでの共有へ、記録の方法は音声による自動入力へ。医療や介護現場の働き方を変革していく上で、ICTやIоTの重要性が増していることがうかがえた。

 また、改正入管法が成立し、外国人労働者の就労の拡大が予想される。医療、介護現場の人材の不足が大きな課題となっている中、技能実習生の紹介や日本語の習得、接遇の研修サポートなどのサービスを提供する企業のブースで足を止める人も多く見られた。

 近年、各地で自然災害の被害が頻発していることから、医療機関の有事の備えに対する意識も向上している。会場では「BCP対策・防災フェア」のスペースを設置。BCP(事業継続計画)の実行を支える発電機、感染症の防止に貢献する簡易トイレなどの展示も注目されていた。

 3日間の来場者は西日本各地を中心に2万1643人。「医療と介護の総合展」は、10月23日(水)~25日(金)に東京(千葉・幕張メッセ)、2020年2月26日(水)~28日(金)に大阪(インテックス大阪)での開催を予定している。


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