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救急時のチーム医療を確立 長崎の周産期医療を守る

救急時のチーム医療を確立 長崎の周産期医療を守る

独立行政法人国立病院機構 長崎医療センター
産婦人科部長(やすひ・いちろう)

1981年鹿児島大学医学部卒業。米ブラウン大学産婦人科母体胎児部門、
長崎大学周産期医療部助教授などを経て、2005年から現職。
長崎医療センター総合周産期母子医療センター長兼任。

 総合周産期母子医療センターを擁し、長崎県内の周産期医療の中心的な役割を担う長崎医療センター。離島やへき地の支援病院としての役割も大きい。指揮を執る安日一郎産婦人科部長に、周産期母子医療、離島医療の現状を聞いた。

―多くの母体搬送を受け入れています。

 2007年に県内初の総合周産期母子医療センターに認定され、県央地区(大村市、諫早市、)と離島の2次、3次救急、長崎県全体の3次救急を担当。母体搬送は年間約200例を受け入れ、約600例の分娩を扱っています。

(続きは紙面でお読みいただけます。ご入用の方は、info@k-ijishinpo.com へお問い合わせください)

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