基本領域学会の８割が影響認める 長期化で深刻化懸念

　日本専門医機構（寺本民生理事長）は新型コロナウイルス感染症（COV
ID―19）の感染拡大による専門研修への影響を調べるため、傘下の基本領域学会（19）に対しアンケートを行い、６月11日、北村聖・専門研修プログラム委員長らが結果を発表した。外科、内科、病理、臨床検査など18学会が回答したが、８割に迫る14学会が「影響を受けている」と答えた。長期化で影響の深刻化も懸念されるため、５項目の対応策も打ち出した。

　同機構の専門研修整備指針では「プログラムで決められたローテート研修を行う必要がある」としている。しかし、アンケートで影響を尋ねたところ、「決められたローテートができない」「研修に必要な症例（種類・数＝外科領域で３５０例以上、病理領域で解剖症例数30例以上など）が経験できない」「研修中（３〜５年）にプログラムを終了できない」との結果が出た。

本来のローテーションが組めない　最多８学会

　影響について、14学会（77・8%）が「受けている」と答え、「受けていない」は４学会だった。理由（複数回答）を14学会に尋ねると、「本来のローテーションが組めなくなった」が最多で８学会（57・１%）、「対応に追われたため本来の研修ができなくなった」は６学会（42・9%）、「手術件数が少なくなったため症例数が満たされなくなった」は３学会。その他の具体的理由として「学会出席や講習会などの実績が積めない。剖検症例の経験が危うい」「長期化した場合、教育プログラム講習の不足など、単位取得に支障が出る」「地域により手術症例が減っている施設が存在する」を挙げている。

　14学会に対応策を尋ねると、最多は「研修期間を延ばす」４学会で、「通常試験後、足りない経験症例などを約１年間で補充する」３学会、「症例数を緩和する」「変えない」がともに２学会だった。

機構は５項目の対応策も打ち出す

　機構では対応策として、▽通常のローテーションが行えない場合は各学会で柔軟に検討する▽症例数取得期間を研修年限より延ばす▽研修期間は認められている最大６ヵ月の中断を適用する▽感染症の対応にあたった場合、共通講習の受講免除する。e-learningの活用▽経験症例数などが不十分でも、認定試験後の満了を了解し、受験すれば、満了した場合、受験年度の４月にさかのぼり、認定する。web試験の実施など、検討する５項目を挙げている。