基本領域学会の８割が影響認める 長期化で深刻化懸念

　日本専門医機構（寺本民生理事長）は新型コロナウイルス感染症（COV
ID―19）の感染拡大による専門研修への影響を調べるため、傘下の基本領域学会（19）に対しアンケートを行い、６月11日、北村聖・専門研修プログラム委員長らが結果を発表した。外科、内科、病理、臨床検査など18学会が回答したが、８割に迫る14学会が「影響を受けている」と答えた。長期化で影響の深刻化も懸念されるため、５項目の対応策も打ち出した。

　同機構の専門研修整備指針では「プログラムで決められたローテート研修を行う必要がある」としている。しかし、アンケートで影響を尋ねたところ、「決められたローテートができない」「研修に必要な症例（種類・数＝外科領域で３５０例以上、病理領域で解剖症例数30例以上など）が経験できない」「研修中（３〜５年）にプログラムを終了できない」との結果が出た。