創設120周年。手術療法の開発や生殖医学の確立など、数々の実績を積み上げ、日本の産婦人科研究をリードしてきた。婦人科悪性腫瘍に対し、最先端の手術を取り入れてきた万代昌紀教授に、今後の方向性について聞いた。

　1920年に開設した慶應義塾大学医学部産婦人科学教室。婦人科腫瘍を専門とする青木大輔教授は日本婦人科腫瘍学会の理事長でもある。子宮頸がんや子宮体がんの治療、がんゲノム医療の推進、人材の育成。さまざまなキーワードに目を向け教室の発展を目指す。

4代目を務める松村謙臣主任教授の専門は「婦人科腫瘍」。若手にも積極的に経験を積む機会を提供し教室全体の技術レベルの向上を図っている。「手術の安全性が高まり、満足度の高い治療につながっている」。そんな手応えをつかんでいるという。

奈良県の周産期医療と婦人科がん治療の最終的な担い手として、高度先進医療に取り組む産婦人科。ハイリスク妊婦のケアのみならず、出産後の支援にも力を入れ始めている。

4月の診療報酬改定でロボット支援下内視鏡手術の適用が大きく広がることになった。今後の婦人科領域はどう変わっていくのか。黎明期から腹腔鏡下手術に取り組んできた安藤正明院長は「ロボット手術の健全な普及」に向けて動きだした。