筑波大学附属病院 病院長 原 晃

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 2019年の年頭にあたり、謹んで新年のご挨拶を申し上げます。皆さまにおかれましては、すこやかな新年を迎えておられることと、お慶び申し上げます。

 さて、私儀は、2018年4月1日より筑波大学附属病院長を拝命いたしました。良質な医療の提供はもちろん、院内スタッフも満足する環境を整備し、すべての医師、職員とともに「真」のマグネットホスピタルの実現を目指すべくこの1年間取り組んでまいりました。過去3年間の経営改善が実を結び、強固な財政基盤を構築できた一方で、新たな医療機器の導入やスタッフの増員などを最低限にセーブしたことによる急性期病院としての機能低下が課題となっていました。「よい医療を提供したい」という現場の想いに応えるべく、昨年からは設備ならびに人員の積極的な投資を実施しております。また、三次救急医療機関で対応困難な合併症保有救急患者・難治症例を受け入れるための「高次救急センター」の運用をスタートしており、今年は県内初の「高度救命・救急センター」の施設承認を目指します。さらに、世界水準の臨床研究を推進するため、「臨床中核拠点病院」の承認に向けた体制強化にも取り組んでおります。これらの取り組みを通じて、地域の皆さまにより一層高度で安心な医療を享受していただくとともに、世界水準の医療と安全を提供すべく尽力していく所存です。

 さて、一方で医療機関を取り巻く環境は年々厳しさを増しています。特に政府が推進している「働き方改革」においては医師も例外ではなく、過重労働の見直しとともに医療を取り巻く構造的な変化をとらえながら、新たな働き方を提示する必要性に迫られています。大学病院は、診療・研究・教育の三つの機能を備えており、それら機能区分が複雑に入り組んでいることから、適切な勤怠管理システムの運用と医師の負担軽減のためのタスク・シフティングの推進が求められています。本院でも他大学との連携を図りながら、早急な対策に努めたいと考えています。

 また、今年予定されている消費税率10%への引き上げは、病院経営に多大な影響を及ぼし、高度な医療提供を担う特定機能病院が直面する共通の課題となっています。地域の高度医療を担う特定機能病院がその機能を十分に発揮できるよう、非課税還付や診療報酬上の適切な評価などの対応を切に願うところです。

 今年は「亥年」です。「亥」は「とざす」の意味を持つことから「草木の生命力が種の内部に閉じ込められ、春の陽気を静かに待っている」という意味を持ち、次のステージへの準備の時期とも例えられるそうです。医療を取り巻く課題は山積していますが、英知を集結し、よりよい医療環境を実現するための基盤づくりの1年となりますよう祈念いたしまして、新年のご挨拶とさせていただきます。


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