公益財団法人東京都保健医療公社 荏原病院 黒井 克昌 院長
さまざまな声に耳を傾け地域の課題を解決したい
開院は1898（明治31）年7月。創立120周年を迎えた。「地域との関わり合いを大事にしていきたい」と語る黒井克昌院長に今後の展望を聞いた。
―どのような歴史を経てきたのですか。
1897年に「伝染病予防法」が制定。翌年、世田谷区で細菌性赤痢の感染者が発生し、当院の前身である「東京府世田谷村立隔離病舎」が設立されました。
1934年、現在地に移転しました。1943年に都立荏原病院に改称し、1958年に総合病院として発足。2006年、運営を東京都保健医療公社（現：公益財団法人東京都保健医療公社）に移管し、現在の当院の土台が築かれました。
7月、「えばら120周年祭」を開催しました。調剤や内視鏡手術など医療機関ならではの体験イベントを中心に企画。地域に向けたこのような催しは初めてのことでしたが、若い子育て世代を中心に、およそ400人もの方が集まってくださいました。来年以降も、地域のみなさんと一緒に楽しめる場を提供できればと思っています。
―強みを教えてください。
21の診療科を開設しており、乳児から高齢者まで幅広い世代の疾患に対応しています。
中でも重点項目として挙げているのは次の3点。「脳血管疾患医療」「救急医療」「がん医療」です。
2005年、脳卒中専門病棟を整備し、総合脳卒中センター（CSC）を開設。神経内科、脳神経外科、リハビリテーション科、放射線科の医師を中心に高度専門医療に取り組んでいます。2016年度の実績として、294人の脳血管疾患患者を受け入れました。
同時に、脳卒中の発症予防、再発予防の啓発にも力を入れています。「えばら120周年祭」では、脳神経外科の和田晃部長による「脳卒中で寝たきりにならないために〜最新の脳卒中治療〜」と題した公開講座を行いました。
救急医療については、3次救急を担う昭和大学病院（品川区）、東邦大学医療センター大森病院（大田区）とも連携し、年間4600台を超える救急車を受け入れています。突発性難聴や脳血管疾患障害、褥瘡（じょくそう）などに対して、積極的に高気圧酸素療法を取り入れています。
2016年度、「東京都がん診療連携協力病院」の施設基準が改定されたことで、当院もあらためて体制を整備する必要が生じました。現在は放射線治療医の人員の充実を図るなど、大腸がんと乳がんの協力病院の再指定を目指して準備を進めているところです。
―これから力を入れていくことは。
当院は荏原台の海抜25m地点に立地しており、周辺一帯は急勾配が続いています。交通アクセスは良いとは言えず、高齢の患者さんも多いため、シャトルバスの運行ルートを増便しました。
高齢化が進み、独居世帯が増加していくことを考えると、これからは在宅医療にも目を向けていく必要があると考えています。2009年に地域医療支援病院に承認された当院としては「継続的に地域の声に耳を傾けていく」ことがとても重要です。
現在、地域の開業医や訪問看護ステーションとの意見交換の場は、診療科ごとに設けています。これを病院の主催として全体的な取り組みへと拡大し、情報共有や課題の抽出、解決策の提案といった「次の一手」につなげていきたい。
また、地域の医療機関とのネットワークをより強固なものにすることも目標です。ポストアキュートが中心となっている地域包括ケア病棟で、サブアキュートの受け入れも積極的に進めていきたいですね。
私たちの理念は「医療で地域を支える」。高度専門医療の提供という枠にとらわれず、広い視野で「地域を支える」仕組みづくりに挑みたいと思います。
公益財団法人東京都保健医療公社荏原病院
東京都大田区東雪谷4-5-10
TEL：03-5734-8000（代表）
http://www.ebara-hp.ota.tokyo.jp/
