2025年問題を乗り越え地域に信頼される病院に
高齢者の増加、人口減少などが叫ばれている2025年問題。地方ならではと言える対策や、病院としての目指すべき姿を、4月に着任した下関医療センターの山下智省院長に語ってもらった。
―どのような病院を目指しているのでしょうか。
先頭を切って地域のリーダーになれるような病院に成長することです。おこがましいかもしれませんが、愛知県のトヨタのように、当院が地域を活性化する存在になる。病院の主な役割は病気を診断して治療することですが、地方ではその中心が病院であってもいいと思うのです。
地域の人が安心して暮らせる土壌を作るだけでなく、雇用を生み出し、地域全体の活性化や文化の担い手、発信地になったらいい。そうなれば高齢者だけでなく若者たちが集う地域になると思っています。
―ではそのために必要なことは。
まずは常に安定した経営の確立。それから、当院は急性期病院なので救急医療や急性期の疾患の治療を安心して受けられる場所であることが求められています。しっかりと応え、市民のみなさんと信頼関係を築くことが必要です。
市内には同じ規模の病院があと三つあります。それでも手薄な分野があるのです。例えば肺炎や免疫疾患、小児医療など。他の病院でも十分な対応ができない分野を私たちが埋めて、下関全体としてきっちりとした医療を築き上げたい。努力を地道に積み上げていくことで病院自体のレベルが上がり、市民のみなさんに信頼していただけるような病院になれると思っています。
―今、積極的に取り組んでいることはありますか。
当院のようにJCHOグループに属している病院は全国に57あり、研修や教育、人事交流などを連携して実施しています。
多くの場合、内科や外科、整形外科など臓器別の分野で一つの診療が成り立っていますが、今求められているのは幅広く診ることのできる医師です。今までの日本の医療では、なかなか育てることができなかったのですが、それをJCHOグループ全体で育てていこうと取り組み始めました。
そのような医師が求められている理由として挙げられるのが高齢化問題です。高齢者はいろんな病気がある方が多い。たまたま心臓が悪くなり入院したら、当然循環器内科の医師が診ます。しかし専門分野しか診療できない医師が多くいます。他の領域がおろそかになり、対応できないことが現場でよく起きているのです。より特化した専門医ももちろん必要なのですが、幅広く診ることのできるジェネラリストも今後は重宝されます。なので今、総合診療という言葉が見直されているのです。
―下関市の医療はどのように変わっていくのでしょう。
下関でも地域医療構想の議論が進んでいます。まず地域に必要な病院のベッド数を決めて、それを実現するよう病院を再編しようという構想です。当院も議論の渦中にあり、将来的には市内の他の病院と合併していく可能性もある。
下関には急性期や救急医療に対応している病院が四つあります。下関市立市民病院、山口県済生会下関総合病院、関門医療センター、当院です。
今までは連携して下関の医療を支えてきました。しかし、今後人口が減ると本当に四つも必要なのか、と。山口大学や九州大学から医師が派遣されていますが、大学側も複数の病院に医師を派遣するのはなかなか難しいのです。
これを考えて、病院の数を減らし、一つの病院の規模を大きくする方向で進められています。2025年問題を見据えた計画なので、7年後には合併しているかもしれないですね。でも本当はできればもっと早く、目指すは5年後。私たちは、下関という地域に合わせた病院を、街づくりの段階から考え続けているのです。
独立行政法人地域医療機能推進機構 下関医療センター
山口県下関市上新地町3-3-8
TEL:083-231-5811(代表)
https://shimonoseki.jcho.go.jp/