職種の違い乗りこえ、協力しあって【地域支える要に】
看護師と介護支援専門員がワークショップで交流会
「医療の中で暮らすのではなく、生活の場に医療を持ち込むのが地域包括ケア」―医療法人アスムス理事長で全国在宅療養支援診療所連絡会事務局長の太田秀樹氏（栃木県小山市＝おやま城北クリニック院長）が、ナースプラザ福岡に集まった250人に語りかけた。
昨年12月15日、看護師とケアマネジャーなど介護支援専門員が集まった交流会「医療と生活をつなぐ」でのこと。講演後は参加者を５地域26テーブルに分け、自由に意見を交わすワークショップ（＝体験交流）があった。
超高齢社会の到来で在宅医療がさし迫った今、現場で働く職種の垣根を取り払おうと、福岡県看護協会在宅・訪問看護委員会が開いたもの。訪問看護ステーションはなの平野賴子統括所長と、浜の町病院の恵内幸子地域医療連携課長の事例発表もあった。看護協会では、地域包括ケアを充実させるため、医師にも参加を呼びかけたいとしている。
離職せず働ける環境整備目的に
看護協会がワークライフバランス推進
今年２月６日には看護職のワーク・ライフ・バランス（ＷＬＢ＝仕事と生活の調和）を推進するワークショップが同プラザで開催された。
看護師や行政担当者など総勢150人が、済生会二日市病院（筑紫野市）、親和会共立病院（飯塚市）、牧山中央病院（北九州市）、高邦会高木病院（大川市）、福岡市民病院（福岡市）での「看護師が働きやすい職場作り」の活動報告を聞いた。
二日市病院の看護師定着のため、職場環境改善について報告した山本美子副看護部長は、「上司に対して８割近くが評価していたものの、７割近くが自分の仕事に不満を持っていた。中堅看護師のストレスは大きく、離職率も高かった。ＷＬＢ推進体制で活動した結果、夜勤時間が短縮し、事務職や医師も１週間以上連続して夏期休暇が取れるようになった。今後は育児短時間正職員制度の有効活用や、夜勤時間の適正化に取り組み、『お互い様風土』を醸成したい」などと話した。
二日市病院の活動を支援した原三信病院の筒井玲子看護部長は「４か月で成果を得たのは、周囲も巻き込んだ結果。新たな問題点も出てくるだろうが、そのつどＰＤＣＡ（プラン・ドゥ・チェック・アクション）のサークルを回して解決してほしい」とコメントした。
このワークショップは、日本看護協会と都道府県看護協会が協力し、看護職が離職せず働ける環境整備を全国で推進するのが目的。２０１０年度から始まり、現在は20都府県108施設が参加しているという。
