11月14日の「世界糖尿病デー」に関連した啓発イベントが、今月、世界各地で実施。国内でもシンボルマークの「ブルーサークル」にちなみ、さまざまな建造物がライトアップで「青」に染まった。
「世界糖尿病デー」は1991年、IDF(世界糖尿病連合)とWHО(世界保健機関)が糖尿病の脅威や予防の重要性を呼びかけ、拡大を防ぐ目的で制定。2006年に、国連総会で公式に認定された。
11月14日は、インスリンを発見したカナダのフレデリック・バンティング博士の誕生日。
2007年、世界糖尿病デーのシンボルカラーに合わせた「ブルーライトアップ」が世界各地でスタート。日本でも日本糖尿病学会、日本糖尿病協会が中心となり、ライトアップをはじめさまざまな啓発キャンペーンを継続している。
今年、国内で関連イベントが実施されたのは北海道から沖縄までの43都道府県。札幌市時計台、東京都庁、大阪城、福岡の太宰府天満宮といった名所のほか、大学病院、クリニックなどの医療機関もブルーライトアップに参加した。
IDFによると、2型糖尿病の患者数は世界の成人人口の約8.8%にあたる4億1500人。糖尿病が引き起こす合併症などによる死亡者は年間500万人を超えるといわれる。
アジア・太平洋地域には、糖尿病患者のおよそ3分の1が集中。今年9月に公表された厚生労働省「2016年国民健康・栄養調査」の結果では、国内の「糖尿病が強く疑われる者(糖尿病有病者)」は約1000万人に上ると報告。1997年の調査開始以来、初めての大台となった。