岐阜市民病院 冨田栄一 院長

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地域の医療機関と連携し、市民の皆さんの健康を守る

【経歴】1973 京都大学医学部卒 岐阜大学医学部第一内科入局 1981 岐阜大学医学部第一内科講師、病棟医長 1988 岐阜大学医学部第一内科助教授 1989 岐阜市民病院消化器内科部長 1992 消化器病センター長を併任 1996 岐阜市立看護専門学校長を併任 2000 岐阜市民病院副院長 2001 岐阜大学医学部客員臨床系医学教授 2002 岐阜市民病院地域連携部長を併任 2005 岐阜市民病院 病院長 2012 岐阜県病院協会会長 日本内科学会指導医・認定医、日本消化器病学会指導医・専門医、日本肝臓学会指導医・専門医、日本消化器内視鏡学会指導医・専門医、日本消化管学会指導医・専門医、他

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■とても歴史のある病院ですね。

 当院は、1931年に開設された岐阜市診療所を前身とし、1941年に「岐阜市民病院」として現在の場所に新築移転しました。たいへん歴史ある病院ですが、歴史がある分、市民のみなさんには身近な病院として親しまれています。

 現在は、29の診療科をそろえ、がんから精神疾患まで幅広い病気に対応していますし、夜間や休日は、救急診療部、小児夜間急病センター、休日急病センターを設置し、軽症から重症まで、さまざまな患者さんを受け入れる体制を整えています。

 2007年1月には病院の理念を『心にひびく医療の実践』に一新し、患者さんの権利を尊重した心温まる医療の提供に努めています。

 公立病院は地域医療の最後の砦(よりどころ)でなければなりません。

 今後も地域住民のニーズに応えられる病院であり続けるため、健全経営を確保しながら地域に密着した魅力ある病院づくりをめざしたいと思います。

■小児夜間急病センターを併設されていますね。

 以前、周辺の病院と診療所にアンケートを取ったところ、当院への要望として圧倒的に多かったのが救急診療で、その次が小児診療でした。

 そうした地域の要望に応えるため、地元医師会の協力のもと、2002年8月から当病院内で地域の小児科専門医師の当番制による「小児夜間急病センター」を開設し、小児一次救急の充実を図りました。おそらく全国で初めてだったかもしれません。しかし開設当初は、いくつか苦労もありました。

 たとえば、当院のオーダリングシステムに不慣れな当番の先生が、処置や処方などをスムーズにオーダーできるよう、当院の小児科の先生たちが深夜まで交代でサポートをしていました。そうした医師たちの努力の積み重ねが認められ、現在も周辺医師会の協力を得てセンターの運営ができているのだと思います。

 また、2012年10月には、医師会及び歯科医師会、薬剤師会の協力を得て、当病院内に「岐阜市休日急病センター」・「岐阜市休日急病歯科センター」を開設しました。

 さらに、これら一次診療を担う小児夜間急病センター、休日急病センターを、当院の救急診療部が24時間体制でバックアップしています。

 こうした夜間や休日の医療を支える取り組みも、市民の健康を守る当院の使命の一つとしてとても大切にしています。

■地域医療支援病院としての取り組みについて。

 2002年、当院に地域連携部ができました。私は初代地域連携部部長として、看護師、事務職員と共に地域の病院・診療所をまわり、地域の医療機関の先生方との顔の見える連携への取り組みに奔走していました。

 また、院内に地域連携の重要性を訴え続けるとともに、私自らが地域連携の推進に積極的に取り組みました。

 たとえば当時、事情により急遽、かかりつけではない当院を受診された患者さんを診察した時には、かかりつけの先生に電話を入れて、当院を受診された事情を説明するなど、情報を共有して連携をしっかりすることで、患者さんも安心して診察を受けていただくことができました。

 かかりつけの先生からご紹介いただいた患者さんは、診察からその後のフォローまでを確実に行えるようデータベースを作成し、地域連携部で確認できるようにしました。

 このような地道な努力によって、徐々に紹介患者さんも増えてきました。その結果として、岐阜県で最初に地域医療支援病院として認めていただけたのではないかと思います。

 現在は、5大がんをはじめとするさまざまな病気について、周辺医師会や他の連携病院と協働で、県内共通の「岐阜地域医師会連携パス」を作成し、病院と診療所が密に連携を取りながら、地域で途切れのない医療を提供する取り組みを行っています。現在、30種類近くの地域連携パスが動いており、「岐阜モデル」として全国からも注目されています。

■がん診療についてお聞かせください。

 がん診療は、当院が開設当初から救急医療と並んで力を入れている分野です。私は消化器内科医ですが、当院に赴任した当時は、内視鏡、超音波、レントゲン撮影などの検査室がばらばらに配置されていて、医師も患者さんも院内を動き回っていました。そこで私は、1992年に「消化器病センター」を開設するにあたり、これらをすべて1カ所にまとめました。

 またこのセンターで、時代とともに増加傾向にあった胃がん、大腸がん、肝臓がん、C型肝炎などについても、すべて検査できるようにしました。それにより、患者さんの利便性が向上し、診療の効率も上がりました。

 このことはほんの一例にすぎませんが、当院はその時々で、その時代の医療技術や地域ニーズに合わせ、最新かつ最適ながん診療の提供に取り組んできました。そして、それまでの診療実績が認められ、2005年1月に「地域がん診療連携拠点病院」の指定をいただきました。以来、地域の医療機関や大学病院などと緊密な連携を図り、質の高い専門的ながん診療の提供と地域の医療水準の向上に努めています。先ほどお話しした「岐阜地域医師会連携パス」の取り組みもその一つです。

 病院の設備としても、地域がん診療連携拠点病院として、時代のニーズに応えるため、2012年の西診療棟の建て替えに際して、当院が得意とする悪性リンパ腫などの血液系疾患に対応できる、高度無菌室を8床整備しました。また、入院することなく普段の生活を続けながら通院での抗がん剤治療を受けていただいける「外来化学療法センター」を20床に増床しました。

 さらに、2014年4月には高精度放射線治療装置を導入し、IMRT(強度変調放射線治療)をはじめとする低侵襲でより質の高いがん治療をはじめました。今後はPET―CTの導入も控えています。

 設備の充実を図ると同時に、レントゲン技師や超音波技師の教育にも力を入れています。彼らはそれぞれの分野において、全国でもトップレベルの病院で2週間〜1年間の研修を受け、最先端医療を身につけています。

■医療現場の働く環境づくりについて。

 当院の理念である『心にひびく医療の実践』には良い環境が必要です。不安や不満を抱えていてはいい仕事はできませんから、職員のためにも生き生きと働ける環境づくりをしています。

 当院も第三者による病院評価として日本医療機能評価機構による病院機能評価を受けていますが、これは患者さん視点による評価であり、職員にとって働きやすい病院としての評価ではありません。

 そこで、病院で働く職員の視点による評価を探していたところ、ある方から「働きやすい病院評価」の存在を教えていただき、さっそく審査を受けました。

 こうした客観的な指標は、安心・安全な職場環境作りに、たいへん参考になります。医療制度の変化とともに医療者一人ひとりの負担が大きくなる中で、職員全員が生き生きと働くことができる環境づくりを、今後も続けたいと思います。

 日本の医師・看護師数は欧米に比べて特に少ないのに、診察や看護以外にもさまざまな庶務があり、多忙な日々を送っています。私はそうした現状に対し、ドクター・エイドやナース・エイドの必要性を実感しています。

 すでにアメリカでは診察の際、ドクター・クラークが横について庶務をこなすなど、医師が診察だけに専念できる環境を整えています。日本でも、医師事務作業補助者に診療報酬で点数がつくようになりましたが、患者さんの身体を触って診療することは医師にしかできませんし、看護師にしかできないこともたくさんあります。これからはそうした体制づくりがますます重要になるのではないでしょうか。


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