2015年への思い
産業医科大学 病院長 佐多 竹良
新年あけましておめでとうございます。
昨年の産業医科大学病院の２大イベントは９月の特定共同指導と12月の病院機能評価の受審でした。
特定共同指導は厚生労働省、九州厚生局、福岡県の３者が、健康保険法に基づいて、特定機能病院や臨床研修病院に対して、正しい保険診療がなされているか、また診療報酬請求は適正かを調査し指導するものです。指導結果は「おおむね妥当」、「経過観察」、「再指導」、「再監査」の４種類です。12月末現在で結果はいただいておりませんが、他の病院でも「経過観察」もなかなかもらえず「再指導」が多いとのことです。特定共同指導の通知があってから調査まで、ちょうど１か月でした。この間、あらゆる部署で調査に対しての準備を進めました。50症例の個別指導と各部署への訪問調査に関しては複数回のシミュレーションを行いました。このような準備を通じて各部門がそれぞれ協力し、病院としての一体感が醸成されたと感じることができたのは、望外の効果だったと思います。調査後の講評のなかで厚労省の担当者から、「診療内容は全然問題ないと思います。各部門の皆様方も非常に頑張っておられて、内容については問題ないと考えています」と良い評価をいただきました。しかしながら、必要書類の不備や診療録の記載漏れなど、主に管理・運営事項についての指摘が多かったことが非常に悔やまれるところでした。
特定共同指導の結果を受けて昨年の10月１日に、病院長を室長に16名からなる「病院業務改善対策室」を設置しました。その任務は、①施設基準準拠状況の点検および改善、②医療情報システムの見直し及び修正、③診療録の鑑査、点検及び改善、④保険診療に係る業務の確認及び改善、です。すでに診療録の診断名整理や入院手続き業務の見直しなど成果が出始めています。
12月に行われた病院機能評価についても１月か２月に中間報告が届くと思います。評価の後の総評の感触ではおおむね、好意的なものでした。
当大学病院の入院の診療実績に関しては、前年度に比較して１月平均の新入院患者数は増加し、病床稼働は90％を越えています。在院日数も短縮し、手術件数も増加するなど多くの指標で昨年を上回っております。しかし入院単価が減少した影響で入院総点数は昨年度とほぼ同等でした。これは26年度診療報酬改定で医療機関別係数が下がったことが大きな原因です。医療従事者は忙しくなったけど、利益は出ていないという構図です。
２０１５年は以上のような病院の状況を鑑みて、種々の業務を効率化し医療従事者の負担軽減につなげて行きたいと思っております。薬剤師や診療情報管理士、臨床工学士などの医療技術職を増員します。また、医療情報部や医療連携推進チームの機能を強化します。その上で安全で質の高い医療の提供につなげたいと念じております。
